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「ユーチューブ」で"子守"7割に 東北新社など調査

2020/4/3 16:20
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東北新社などが3月下旬に実施した調査によると、首都圏在住の父母のうち動画共有サイト「ユーチューブ」を子どもに閲覧させている割合は7割に達した。新型コロナウイルスの感染拡大により自宅での滞在時間が増えるなか、動画サイトが子守の有力手段の一つになっているようだ。一方、長時間の視聴がもたらす悪影響を心配する声も多くあがった。

調査名は「家庭のYouTube視聴に関する意識調査」。住友商事子会社のSCデジタルメディア(東京・渋谷)と東北新社が共同で、3月25~26日にインターネットで実施した。20~50代の子どもがいる首都圏在住の男女が対象。有効回答数は1030人だった。

ユーチューブを1日どのくらい視聴させているか尋ねたところ、最も多かったのは「1時間未満」で36%だった。これに「1時間以上2時間未満」(16%)、「2時間以上3時間未満」(6%)、「3時間以上4時間未満」、「4時間以上」(各1%)と続いた。「視聴させているが時間は把握していない」(8%)と合わせて、視聴させている人が7割に達した。

ユーチューブを視聴させることをどう感じているか複数回答で聞いたところ、「(子どもが動画に)集中するため助かる」が46%と最多だった。一方で「視聴時間が長くなってしまうことが気になる」(42%)、「子どもにとって良いのか後ろめたさを感じる」(37%)、「視聴時間を区切るのが難しい」(24%)と苦悩している姿も浮き彫りになった。

子どもの学びになる内容の動画の需要が高いことも分かった。視聴させたいコンテンツについて複数回答で聞いたところ最多は「英語学習に役立つような動画」(51%)だった。2位は「想像力が豊かになるような動画」(49%)、3位は「教育効果の高い子どもの学びにつながるような動画」(48%)だった。

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