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本命は「ロータリー」 マツダ、初の量産EV公開

2019/10/24 2:00
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新EVを発表するマツダの丸本社長(右、23日、東京都江東区)

新EVを発表するマツダの丸本社長(右、23日、東京都江東区)

マツダは23日、同社として初めての量産型の電気自動車(EV)「MX-30(エムエックス―サーティー)」を世界初公開した。1回のフル充電で200キロメートルを走り、2020年にまず欧州で発売する。二酸化炭素(CO2)の排出量をメーカーごとに制限する各国の環境規制に対応する。走り心地や操作性の良さなど、EVでも「マツダらしさを実現した」という。

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同日報道公開の「東京モーターショー2019」で車両を展示した。マツダは12年に小型車「デミオ」のEVを試験的にリース販売したことはあったが、EVを広く一般に売るのは初めてとなる。

同日、欧州での受注を始めた。価格は3万3990ユーロ(約409万円)からで、納車は20年の見込み。全長は4395ミリメートル、幅は1795ミリメートル、高さは1570ミリメートル。順次、他の国でも発売する。

丸本明社長は報道陣の取材に対し「エンジン車から乗り換えても、マツダらしいと思ってもらえる。環境規制が最も厳しく、苦しんでいる欧州から出す」と話した。

内燃機関の性能にこだわってきたマツダがEVを出す背景には、世界各国で強まる環境規制がある。特に厳しいのが、メーカーごとに販売した全車の平均燃費を対象とする「CAFE規制」だ。

欧州の場合、1キロメートル当たりのCO2の排出量を21年に95グラムと、15年に比べ3割近く減らすよう求めている。達成できなければ超過分に応じた罰金が科せられる。

マツダは欧州でEV以外にも、20年に燃費を良くした新型のディーゼル車、21年にプラグインハイブリッド車(PHV)を投入する予定で「全てがそろった段階では規制はクリアできる見込み」(工藤秀俊執行役員)としている。規制クリアのため、メーカー同士で連合を組む制度を使い、HVの販売が多いトヨタ自動車の協力も仰ぐ。

■ロータリーEV、航続距離の延長に期待

内燃機関の性能を追求してきたマツダにとって、エンジンのないクルマを披露するのは大きな節目となった。ただ、今回のEVへ部品を供給する複数のサプライヤーによると「生産計画はこれまでのガソリン車に比べて圧倒的に少ない」という。

理由の一つが200キロメートルと短い航続距離だ。EV購入の最も大きなハードルとして挙げられるのが、充電切れへの心配。さらに200キロはバッテリー容量に基づく単純計算の値で、エアコンなどを使えばさらに短くなる。

日産自動車「リーフ」など、すでに発売済みの他社EVと比べても短い。マツダは「メインの利用ではなく、ガソリン車と併用する『2台目』需要を見込む」とする。

今回のEVは欧州の環境規制に少しでも対応するのが主眼で、販売面で大きな積み増しを狙う商品ではないようだ。

一定の販売台数という意味では、ロータリーエンジンを発電用に搭載した次回以降のEVが本命になりそうだ。

ロータリーエンジンはマツダが1967年に世界で初めて量産に成功し、同社の代名詞的な存在だった。12年に生産を終了したが、EVという形で「復活」すれば話題性がある。ロータリーは小型で出力が高いほか、振動が少なく静粛性にも貢献する。EVとの相性が良く、航続距離の大幅な延長が期待できる。

当初はロータリーEVも20年に出すとしていた。ただ19年春、自動運転など次世代技術への対応などを理由に、ロータリーEVの投入を無期限延期すると明らかにした。

今回の「MX-30」は全てマツダ独自で開発したという。マツダはトヨタやデンソーが出資するEVの基盤技術を開発する会社「EVシー・エー・スピリット(EVCAS)」に参画済み。

サプライヤー各社では「次回以降は何らか、EVCASの技術を使うはずだ」との見方がもっぱらだ。「MX-30」はマツダが全て独自で手がける最初で最後の量産EVとなるかもしれない。

(河野真央)

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