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【国内生産主体】第3のエコカーで巻き返し。海外生産拡充を急ぐ。

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マツダ、落ち込む世界販売 4~6月は12%減35万台

2019/8/1 17:20
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マツダの販売がさえない。2019年4~6月の世界販売台数は35万3000台と前年同期比で12%落ち込んだ。米国では新車が苦戦したほか、中国市場の低迷の影響を受け、期初想定にも2万4000台届かなかった。市場環境が厳しい中、車が持つ本来の良さや感性を追求するマツダのこだわりがどこまで通用するかは不透明だ。

決算を説明するマツダの藤本哲也常務執行役員(1日、東京・港)

北米は販売台数の約3割を占める最大市場だが、北米全体で14%減の10万台、うち米国は15%減の6万8000台にとどまった。「新世代商品群」第1弾として3月に発売した小型車「マツダ3」が苦戦。高価格帯は計画を上回ったものの、量販価格帯では価格の上昇が影響し伸びず「当初想定には3000台レベルで未達だ」(藤本哲也常務執行役員)。

全米自動車ディーラー協会(NADA)も19年の新車販売は2年ぶりのマイナスを見込んでおり、先行きは明るくはない。低迷する中でも多目的スポーツ車(SUV)は人気だが、競合他社の新型車導入の影響などもあり主力のSUV「CX-5」も販売を落とし、競争は激化している。

中国では経済の減速や通商問題などを背景にした市場全体の低迷もあり21%減の5万4000台だった。市場全体が苦戦する中でも販売を伸ばすメーカーもあるが、「その背景には大幅な値引きや新型車の導入がある。我々は値引きに頼らず下期の新型車導入で反転にそなえたい」(梅下隆一執行役員)という。

国内販売も2割減の3万9000台と不調だ。「マツダ3」は計画を上回り好調だが、既存車種が伸びなかった。国内では9月までに「デミオ」などの日本独自のペットネームをやめ、スポーツ車「ロードスター」を除き国内外で車名を統一。改名と同時に改良などもするが、親しまれてきた名称の変更は販売に影響しかねない。

マツダは安易な値引き販売をやめてクルマ自体の価値を売り込む方針に転換しており、それが販売減少の一因にもなっている。一方、北米では台数は落ち込んだが「インセンティブの抑制や単価向上で米国の収益は昨年に比べ改善した」(梅下役員)といい、効果も少しずつ出始めているようだ。

ただ「インセンティブを抑える全く新しい売り方に挑戦しており、値段も上がるなか顧客をとりにいくのが厳しいのはわかっている」(藤本氏)。「マツダ3」を皮切りに全ての車種を大幅改良し「新世代商品群」を順次投入するが、マツダのブランドやこだわりをどこまで訴求し受け入れられるかが今後を左右しそうだ。

1日発表した19年4~6月期の連結決算は売上高が3%減の8489億円、営業利益は為替影響も大きく79%減の69億円、純利益は75%減の52億円だった。(岡田江美)

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