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【半導体テスター大手】先端技術でリード。DRAM向けで首位。

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アドバンテスト、5GやAIが減収補う 4~6月期

2019/7/24 19:10
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半導体検査装置大手のアドバンテストは24日、2019年4~6月期の連結売上高が前年同期比6.7%減の661億円になったと発表した。4月時点の予想より受注が大幅に上振れ、期初予想に反して業績の落ち込みは緩やかだった。次世代通信規格「5G」や人工知能(AI)の開発に向けて、高性能なロジック半導体向け検査装置の伸びがメモリー需要の落ち込みを補ったためだ。

アドバンテストの群馬工場(群馬県邑楽郡邑楽町)

データを処理する「SoC(システム・オン・チップ)」の検査装置の引き合いが増え、4~6月期の受注は期初予想より約150億円増加した。アドバンテストの吉田芳明社長は「5GスマホやAI、高性能コンピューター向けなどでテストシステムの引き合いが急増した」と説明した。

5Gに対応した次世代スマートフォンなどの開発が加速している。5Gの本格運用は20年から始まるが、足元では既に製品開発が進んでおり「製品が高性能になるにつれて検査装置の需要は増える」(同社)という。

スマホ市場の成長は鈍化しているが、スマホに使われるCPU(中央演算処理装置)は高性能化が続いており、搭載カメラ数の増加によりイメージセンサー向け装置の需要も増えた。

5月に米政府が中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)とその関連企業に対して禁輸措置をとるなど、スマホ市場は米中貿易摩擦の影響を受けやすい。アドバンテストはこれらの企業との取引が少ないため「売り上げに影響は少ない」と説明する。ただ、今後の米中対立の影響がどこまで業績に及ぶかなど先行きが不透明なこともあり、通期の業績予想は据え置いた。

半導体市場全体をみれば、18年後半からメモリー需要が急減しており、半導体メーカーの設備投資は減少する。アドバンテストのメモリー向け検査装置も需要が減少し、19年度内の売上高予想を100億円引き下げた。

これまでメモリー需要の回復時期を「19年後半」としていたが、「20年1~3月に遅れそうだ」(吉田社長)と厳しい見通しを示す。足元では日本が韓国に対する半導体材料の輸出管理を強化するなど、不安要因もある。短期的にはメモリー価格の上昇につながるが、長期的に見れば半導体メーカーの設備投資意欲を減少させる恐れもあり、先行きは不透明だ。

(企業報道部 佐藤雅哉)

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