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【トヨタ系】水平対向エンジンと四輪駆動技術が特徴。米市場が主力。

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19年1~6月期の新車販売0.8%増 駆け込み需要薄

2019/7/1 15:34
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自動車販売会社の業界団体が1日発表した2019年上期(1~6月)の新車販売は前年同期比0.8%増の275万3419台だった。上期での増加は2年ぶり。堅調な軽自動車の販売に加えて、多目的スポーツ車(SUV)など用途の広い中・大型車が好調だった。消費増税をにらんだ駆け込み需要はみられず、下期の動向も見通しづらい状況だ。

日産自動車の1~6月の国内販売は6.9%減

日本自動車販売協会連合会(自販連)と全国軽自動車協会連合会(全軽自協)がまとめた。

上期の登録車(排気量660cc超)は0.2%増の173万5348台と2年ぶりに増えた。

普通乗用車は2.5%増の83万5224台で過去最高だった。けん引役は日本でも人気が高まるSUVで、SUBARU(スバル)「フォレスター」やトヨタ「RAV4」が好調だった。多様な用途に使いこなせる仕様に加えて、燃費が改善したことで、ミニバンに代わる選択肢としてファミリー層に定着しつつある。

軽自動車は1.8%増の101万8071台と3年連続でプラス。登録車と同等の先進機能を持つ車が売れ筋となった。日産自動車が3月に発売した新型「デイズ(三菱自動車名、eK)」は「長距離の移動用途が増えた」(日産)ことから、軽で初となる高速道路での本格的な運転支援技術を備えたモデルを発売した。

メーカー別ではトヨタが4.4%増、日産は6.9%減だった。品質問題で国内出荷が一時止まったスバルは9.5%減と不振だった。主力車のモデルチェンジが重なったマツダも13.4%減と低迷した。

10月に消費増税を控えるが「駆け込み需要は全く出ていない」(日産系販売店)という。前回の増税時は登録車で7カ月前から単月の実績で2桁増が続いたが、今年は6月に入っても横ばい圏のままだ。

増税後は登録車で減税策が打たれるが、排気量や燃費性能で区分が分かれ、同じ車種でもグレードにより「お得」なタイミングが変わる。下期の動きは「見通しにくい」(自販連)という。

高齢ドライバーによる事故が相次ぎ、既存車に後付けできるアクセルとブレーキの踏み間違い防止装置にも関心が集まる。18年末にトヨタとダイハツ工業が発売して、対応する車種を広げている。日産も「数カ月以内」(日産幹部)に投入するほか、ホンダも開発を始めている。

増税をみすえた購入タイミングの見極めに加えて、燃費性能、安全機能をどう訴えるかが各社の販売拡大のカギとなりそうだ。(山本夏樹)

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