【西日本地盤】営業エリアは2府16県。京阪神の都市圏輸送に強み。
鉄道会社の人手不足を背景に、車両メーカーがあらゆるモノがネットにつながる「IoT」のサービス提供に乗り出す。川崎重工業は2020年度にも米国で貨物列車の線路の不具合を監視するサービスを始める。日立製作所は駅の混雑に応じて運行本数を増減させるシステムなどの提供をめざす。鉄道の保守人員などの不足は特に先進国で目立つ。車両各社はこうした課題をとらえ、顧客に解決策を提案する。
川重は顧客である鉄道会社の…
この記事は会員限定です。電子版に登録すると続きをお読みいただけます。