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【総合化学大手】医薬、電子材料にも強み。アジア売上高比率高い。

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ホルムズ危機 素材にも
アルミなどシェア上昇 日本の調達に影

2019/9/15付
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原油など海運輸送の要衝であるホルムズ海峡を巡る緊迫が、アルミや化学品など素材分野にも影響を及ぼす恐れが出ている。中東諸国は今世紀に入り非エネルギー産業に注力。世界貿易に占める中東のシェアはエーテルなど石油化学品で30%、アルミ地金で16%に上昇した。中東産への依存を強めてきた日本企業も多く、米国とイランの対立(総合2面きょうのことば)が激化すればエネルギー以外の幅広い産業に打撃となる。

中東情勢が悪化した場合の影響を調べるため、日本経済新聞が国際貿易センターのデータを基に、ホルムズ海峡の内側に位置する中東諸国(7カ国)から輸出される個別品目の世界貿易に占めるシェアを算出した。

樹脂製品の原料となるエーテルやエチレンといった石油化学品や、化学肥料に使うアンモニアなどの中東産の輸出シェアは18年に20~30%台と、過去10年で2~5倍に急伸。08年はほぼゼロだったアルミ地金や銅線など非鉄金属も15%前後に上がった。

背景にあるのが「脱・石油」を掲げた中東各国の経済改革だ。米国のシェール開発や原油相場の低迷を受け、中東諸国では資源に依存しない産業構造への転換を進めた。その先陣となったのが、原油より付加価値の高い化学品や非鉄金属などの素材産業だ。

中東では豊富なエネルギー資源を使い発電所の電気代が安いほか、積極的な投資で最新設備を導入。高品質の製品を安価で提供する体制を整え、中国や日本、東南アジア、南北アメリカまで輸出先を広げた。結果、国内総生産(GDP)に占めるオイル部門の比率はサウジアラビアで約4割、アラブ首長国連邦(UAE)で3割に下がった。

その分、海運輸送の大動脈であるホルムズ海峡の情勢悪化は、幅広い製品のサプライチェーンに影を落とす。

「ホルムズ危機」の端緒となった6月の2隻のタンカー襲撃事件。日本企業所有の1隻が運んでいたのは原油ではない。三菱ガス化学とサウジ企業の合弁会社が現地で生産したメタノールだ。三菱ケミカルホールディングスや住友化学も近年、中東での設備投資を進めており、日本の石油化学品の輸入量(エチレン換算)に占める中東産の比率は1割を超える。

より依存度が高いのが、製造時に大量の電力を使うアルミ地金だ。貿易統計によると、日本が中東各国から輸入したアルミ地金(合金含む)の比率は、18年に約17%と10年で3倍に増えた。「中東は設備が新しく、地金の成分が安定している」(圧延メーカー幹部)といい、自動車や建材の材料として存在感を増す。

中東の情勢変化に各社は身構える。地金の3割を中東産に頼るアルミ圧延大手は「安定的に確保するため、別の調達先を準備する」と明かす。品質の高い代替調達先を探すのは容易でなく、品質確認などに1年ほどかかるという。

すでに海上輸送コストは上昇している。船にかける保険の料率は一時、6月のタンカー襲撃前の約20倍に膨らんだ。日本郵船や商船三井など海運大手は荷主企業に負担を求める方針だ。

トランプ米大統領とイランのロウハニ大統領は9月後半の国連総会の場で会談する可能性がある。エネルギー資源以外の分野でも中東諸国が存在感を増すなか、対立解消へ向けた糸口をつかめるかが焦点となる。

(三宅雅之、北爪匡、吉田啓悟)

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