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2020年12月6日(日)
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【総合化学大手】医薬、電子材料にも強み。アジア売上高比率高い。

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化学6社、5社が減益 4~6月最終、石化製品の市況悪化

2019/8/3付
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化学大手6社の2019年4~6月期の連結決算が2日に出そろった。19年4~6月期は信越化学工業を除く5社が最終減益となった。中国向けの需要が落ち込み、石油化学製品の販売価格が下がった。半導体や自動車販売の不振も影響。2日に決算発表した旭化成は純利益が前年同期比33%減の243億円だった。

旭化成では中国景気の減速により、化学製品の電気分解に使うイオン交換膜や不織布などの販売数量が減った。エチレン設備を臨時修繕した影響も表れ、好調な住宅部門やヘルスケア部門では補えなかった。前年同期に政策保有株の売却に伴って特別利益が膨らんだ反動もでた。

もっとも同社は保有株式を今後売却する計画で、19年4~9月期の純利益予想は670億円から700億円(前年同期比11%減)に引き上げた。未定としていた7~9月期末の配当予想を前年より1円増配となる18円にすることも発表した。年間の配当予想は従来通り36円。

石化製品の値下がりは各社の業績を直撃している。三菱ケミカルホールディングスや住友化学などが手がけるアクリル樹脂原料「MMA」は4~6月期に前年同期より3割下がった。三井化学は合成樹脂や接着剤などの原料になるフェノールの利幅が2割ほど縮小。東ソーのウレタン原料も大幅な減益要因となった。

付加価値の高い半導体や自動車向け部材も全体の需要が落ち込んだ。旭化成では電子部品向けの需要が弱含んだ。

業績悪化を反映し、三井化学と旭化成は19年4~9月期の業績見通しを下方修正した。前四半期の19年1~3月期から「景況感が回復したとは思えない」(三菱ケミカルホールディングスの伊達英文・最高財務責任者)と厳しい状況が続いている。

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