美容院エステ・毛髪関連サービス

理容店や美容院、エステティックサロンなどの店舗、かつらの製造・販売、発毛・育毛サービスを手がける企業が対象となる。
理容師、美容師は国家試験による免許制で、厚生労働省では、理容師が従事している施設を理容所、美容師が従事している施設を美容所と呼ぶ。理容師、美容師とも、養成施設で２年以上（通信課程では３年以上）の修業をし、卒業しなければ受験資格を得られない。(2023/02/19調査)

日本経済新聞社が２０２１年１０月にまとめた「サービス業調査」（２０年８月～２１年７月に迎えた決算期の対象サービス部門の売上高を調査）によると、理美容の有力１８社の２０年度売上高は７．５％減だった。新型コロナ感染拡大による利用控えなどで、前回調査の１．１％減から減少幅が拡大した。
各社の売上高は２１年度以降、回復している。大手の田谷の既存店売上高は２２年３月から１１カ月連続して前年同月を上回っている。２３年１月の売上高は前年同月に比べ７．９％増となった。キュービーネットＨＤでも需要は底堅く客数が回復。２２年７～９月期の店舗稼働率はコロナ禍前の水準に戻った。(2023/02/19調査)

理美容業界で上場しているのは田谷、アルテサロンホールディングス（ＨＤ）、キュービーネットＨＤなど。日本経済新聞社が２０２２年１０月にまとめた「サービス業調査」の２１年度売上高が１位だったのは阪南理美容（大阪府藤井寺市、店名プラージュ）で、２位はキュービーネットＨＤ（ＱＢハウス）、３位はアルテサロンＨＤ（Ａｓｈ、ＮＹＮＹほか）、４位はカットツイン（大阪府高槻市、ｃｕｔ－Ａ）、５位はエム・ワイ・ケー（神奈川県藤沢市、イレブンカット）、６位は田谷（ＴＡＹＡ、Ｓｈａｍｐｏｏほか）だった。
阪南理美容のグループでの２２年３月期の売上高は前の期比３．０％増の３８９億９６００万円。１９６０年の創業で、全国に約７００店の理美容店を展開している。予約なしで利用できる低価格帯のサービスが幅広い層に浸透している。(2023/02/19調査)