NIKKEI COMPASS

音楽教室・カルチャーセンター

音楽教室・カルチャーセンターの業界分類
音楽教室・カルチャーセンターの業界定義
音楽教室やカルチャーセンターの運営を行う。

音楽教室・カルチャーセンターの業界概要

コロナ禍で市場が縮小、21年度もコロナ禍前に比べ受講者数が減少
カルチャー教室は語学や絵画、習字など様々な習い事の講座を手がけており、文化系以外にヨガやエアロビクスなど運動系の講座もそろえる。子供から大人までを対象にしており、1年間を通じて受講する講座もあれば、1日完結講座もある。新聞社や放送局などのマスコミ、百貨店など小売業、私鉄大手などが主要な事業者。百貨店や駅ビル内などに教室を開いている。
音楽教室とは子供から大人まで幅広い年代を対象に、ピアノやバイオリンなどの楽器を教える教室。企業が駅前などに全国展開する教室や、個人が自宅で開いている教室がある。(2023/02/21調査)

音楽教室・カルチャーセンターの市場動向

オンライン講座が広がる、大手が開発・充実を競う
カルチャーセンターは人口の高齢化とともに受講生に占めるシニアの割合が高まっているが、売り上げは伸び悩んでいる。20代から40代までの比較的若い世代をどう取り込むかが課題。シニア層のニーズも多様化している。
日本生産性本部の「レジャー白書 2022」によると、学習レジャーサービス市場の7分野別のうち、「健康(美容・ヨガ・ジャズダンスなど)」以外の6分野で市場規模は前年から縮小した。縮小率が最も大きかったのは「和洋裁・編物・手芸」(市場規模は510億円)の12.1%。これに「書道」(同490億円)の10.9%、「茶華道」(同1020億円)の10.5%の順で続く。「料理」(同430億円)と「邦楽」(同420億円)は2.3%の同率で、「その他ホビー・文化教室」(同3500億円)が0.6%だった。「健康(美容・ヨガ・ジャズダンスなど)」(同1500億円)は前年比17.2%拡大した。(2023/02/21調査)

音楽教室・カルチャーセンターの競合状況

イオンカルチャー、子ども対象の「キッズ講座」を強化,ダンス、そろばんなどを充実
日本経済新聞社が2022年10月にまとめた「サービス業調査」(21年8月~22年7月に迎えた決算期のサービス部門売上高を調査、原則として単体企業)によると、カルチャーセンターを主にしている主要6社の売上高では、神奈川県相模原市に本社があるカルチャーが53億3700万円(前の期比30.4%増)で1位、NHK文化センターが37億4700万円で2位、セブンカルチャーネットワークが26億4900万円(同30.9%増)で3位だった。以下、読売・日本テレビ文化センター(23億9400万円)、十字屋(23億1200万円、同30.6%増)、朝日カルチャーセンター(22億8200万円、同16.7%増)の順。
NHK文化センターと読売・日本テレビ文化センターは収益認識会計基準を適用したため前の期比は未算出。カルチャーはグループの売上高。決算月はカルチャーとセブンカルチャーネットワークが2月で、それ以外は3月。前回調査(20年8月~21年7月に迎えた決算期が対象)では各社とも新型コロナ禍による休講や受講者の減少で売上高が大幅に減少していたが、かなり回復した。しかし、前の期比がわかる4社とも、前回での減少率は今回の増加率を上回っている。(2023/02/21調査)

音楽教室・カルチャーセンターに関連する企業を地域から探す

北海道・東北地方
北海道(0)青森県(0)岩手県(0)宮城県(0)秋田県(0)山形県(0)福島県(0)
関東地方
茨城県(0)栃木県(0)群馬県(0)埼玉県(0)千葉県(0)東京都(5)神奈川県(0)
中部地方
新潟県(0)富山県(0)石川県(0)福井県(0)山梨県(0)長野県(0)岐阜県(0)静岡県(2)愛知県(0)
近畿地方
三重県(0)滋賀県(0)京都府(0)大阪府(0)兵庫県(0)奈良県(0)和歌山県(0)
中国地方
鳥取県(0)島根県(0)岡山県(0)広島県(0)山口県(0)
四国地方
徳島県(0)香川県(0)愛媛県(0)高知県(0)
九州地方
福岡県(0)佐賀県(0)長崎県(0)熊本県(0)大分県(0)宮崎県(0)鹿児島県(0)沖縄県(0)