カラオケボックス・通信カラオケ

全国カラオケ事業者協会の「カラオケ白書２０２２」によると、２１年度のカラオケボックスの市場規模は１５５０億円で前年度比２１．４％減少した。２０年に新型コロナ禍で同４８．１％減とコロナ前から半分近くに激減したが、２１年はさらに２割減少した。新型コロナ禍の影響が続いたためである。２１年は１９年比で５９．２％減と、市場規模は４割に縮小している。
白書によると、２１年度の全国のカラオケボックス施設数は８１９０店で、前年度比２４６店（２．９％）減少した。カラオケルーム数は１１万１８００ルームで同２．１％減少した。１ルーム当たりの月間売上高推計値は約１６．５万円で同８．３％減。(2023/02/21調査)

全国カラオケ事業者協会の「カラオケ白書２０２２」によると、２１年のカラオケ参加人口は約２５９０万人で前年比１．１％減と微減だった。しかし、コロナ前の１９年比では４４．３％減と４割以上も減少したままだった。２２年は年初からコロナウイルスの変異型「オミクロン型」の感染が急拡大し、政府は各地で「まん延防止等重点措置」を適用したことで利用が抑制された。３月２１日までで全面解除されたから利用客数は増加傾向にある。
日本生産性本部が２２年１０月にまとめた「レジャー白書　２０２２」によると、全国の１５～７９歳の男女のうち１年に１回以上のカラオケ利用者の割合（参加率）は、新型コロナ流行前の１９年は２９．９％だったが、２０年は１７．７％、２１年は１５．４％に低下した。２１年の年代別の参加率では男女とも１０代後半が最も高く、男性が４４．３％、女性が４９．４％。男女とも次に高いのは２０代（男性２８．０％、女性３５．５％）だった。(2023/02/21調査)

日本経済新聞社が２０２２年１０月にまとめた「サービス業調査」（２１年８月～２２年７月に迎えた決算期の対象サービス部門売上高を調査、原則として単体企業）によると、「カラオケスタジオ」の売上高１位はコシダカホールディングス（「カラオケ本舗まねきねこ」など）で、Ｂ＆Ｖ（「カラオケ館」）、第一興商（チェーン名は「ビッグエコー」）、シン・コーポレーション（「カラオケＢａｎＢａｎ」）と続く。
コシダカホールディングス（ＨＤ）の２２年８月期(連結）のカラオケ事業の売上高は３６１億７８００万円で前の期比８８．５％増、セグメント利益は３０億１２００万円（前の期は６５億９１００万円の赤字）。緊急事態宣言が２１年９月末で解除されてから売り上げが回復した。３月下旬の「まん延防止」の全面解除も来店者の増加要因となり、４月末からのゴールデンウイークは来店者数の増加が目立った。２１年１１月から歌う姿を、備え付けのタブレットなどを使い撮影する「カラスタ・ワンレック」と名付けた新サービスを本格的に始めた。積極出店を続け、２２年８月期は５１店を開設した。期末店舗数は国内が５８２店、海外が１１店（韓国４店、マレーシア６店、インドネシア1店）。(2023/02/21調査)