ファストフード（ハンバーガー）

ファストフードとはハンバーガーを中心とした手軽な食事を注文後、短時間で提供する店舗チェーン。フライドチキンやドーナツ、サンドイッチなどを含む。牛丼やセルフサービスのうどん店などの和風メニューのチェーンも含む（和風ファストフードという言い方をする場合もある）。店舗面積は２００～３００平方メートル前後で、都市部の駅前などに店舗が多い。最近では郊外にドライブスルーの機能を持ったロードサイド店舗も増えている。地価が安く、大型の店舗を構えられることから、家族客が見込めるためである。
国内の市場規模は１兆円前後とみられる。１９７１年にマクドナルドが日本での１号店を開店したのを機に、７０年代から各チェーンの店舗数が拡大してきた。国内企業の大半がフランチャイズチェーン（ＦＣ）を展開している。(2023/02/19調査)

日本フードサービス協会（東京・港）によると、外食産業全体の売上高（全店ベース）は２０２１年１２月までコロナ前の１９年同月を２２カ月連続で下回る。半面、ハンバーガーを中心とする洋風ファストフード業態は２１年１２月まで１８カ月連続でコロナ前を上回った。巣ごもり消費で持ち帰りや宅配に強いハンバーガーは新たな需要を取り込み好調だ。
日本マクドナルドホールディングスは２１年の既存店売上高が２０年比９．７％増えたほか、モスフードサービスの「モスバーガー」も２１年４～１２月の既存店売上高が前年同期比１０．１％増えた。「バーガーキング」も２１年の店舗数が１９年比で５割伸びている。(2023/02/19調査)

日本マクドナルドホールディングス（ＨＤ）は２０２３年１２月期の連結営業利益が前期比４％増の３５０億円となりそうだと２月発表した。減益となった２２年１２月期から回復し２年ぶりに最高益を見込む。売上高は６％増の３７４０億円、純利益は５％増の２１０億円を見込む。輸入原料を使うため円安の影響が大きい。２２年は３月と９月に値上げ、２３年１月にも再び値上げに踏み切った。ハンバーガーは３度の値上げで１１０円から１７０円になった。同社は巣ごもり下の宅配需要を取り込み、既存店売上高は２０年７月から３１カ月連続でプラスが続く。２２年１２月期の連結決算は売上高が前の期比１１％増の３５２３億円、営業利益が２％減の３３８億円だった。原材料高が９９億円の減益要因となったが、値上げで吸収しきれなかった。今期の最高益達成には、値上げ後に消費者をつなぎとめられるかが課題となる。
ロッテＨＤは２３年２月、子会社でハンバーガー店を運営するロッテリア（東京・新宿）をゼンショーＨＤに売却すると発表した。マクドナルドの日本１号店の翌年となる１９７２年に創業。店舗数は３５８店（１月時点）と国内３位だが、マクドナルドやモスバーガーの壁を越えることはできなかった。全株式をゼンショーＨＤ傘下のゼンショーファストＨＤに４月１日付で譲渡する。「ロッテリア」の店舗名は一定期間は維持するが、将来は変わる可能性がある。売却額は非公表。海外のロッテリアは引き続き韓国ロッテが運営する。ロッテリアは単独純損益が２０２２年３月期までの５年間で２度の赤字と苦しい状況が続いていた。(2023/02/19調査)