家具・インテリアショップ

家具・インテリアの家庭用を中心にした小売市場では、家具店、インテリア専門店、百貨店、ホームセンターなどが主な事業者となる。
品ぞろえの豊富さと価格の競争力が求められる。国内の家具産地や海外から木製家具を仕入れて販売する専門店や百貨店などが存続する一方で、近年、製品企画から販売までを自社で手がけることで価格競争力を高めたＳＰＡ（製造小売業）チェーンが台頭してきた。(2023/01/16調査)

家具店・インテリアショップでは２０年からのコロナ禍に伴う「巣ごもり需要」がプラスに働いてきた面もある。「巣ごもり需要」は２０年ほどの勢いはないものの続いているとみられるが、一方で、２０年に「巣ごもり需要」で大きく売り上げが伸びた反動も出ている。
経済産業省の商業動態統計調査によると、ホームセンターでの２１年のインテリアの売上高は２２５８億７８００万円で前年比７．３％減少した。２０年は、「巣ごもり需要」の効果が大きく前年比８．２％増加していた。２１年はコロナ前の１９年比では０．３％増にとどまっている。２２年の１～３月期、４～６月期のインテリア売上高の前年同期比は８．３％減の同率、７～９月期（確報）は同９．３％減と８％台～９％台の減少率が続いている。(2023/01/16調査)

日本経済新聞社の「日本の専門店調査」（２２年８月公表）によると、家具専門店の２１年度の売上高（原則として非連結、２２年４月までの１年間に迎えた決算期が対象）の１位はニトリホールディングス（ＨＤ)。これに山新、東京インテリア家具の順で続く。ニトリＨＤは連結。イケア・ジャパンは未掲載だが、ニトリＨＤに次ぐ売上高がある。
ニトリＨＤの２２年２月期（連結）の売上高は８１１５億８１００万円で前の期比１３．２％増、営業利益は１３８２億７０００万円で同０．４％増。「ニトリ」事業の売上高は６７９２億５２００万円で同５．３％減。巣ごもり需要の反動などで、既存店売上高が前の期を下回った。島忠事業（店舗名は「ホームズ島忠」「ニトリホームズ」）の売上高は１３７０億５２００万円。ニトリは商品企画から生産、物流、販売に至るまで一貫して手掛けるＳＰＡ（製造小売り）で、PB（自主企画）が強味。期末店舗数は国内７０８店、海外９３店（台湾４４店、中国４６店、米国２店、マレーシア1店）。島忠事業は国内店舗数のうち５６店。(2023/01/16調査)