ドラッグストア

ドラッグストアとは医薬品や化粧品、健康食品など、健康や美容にかかわる分野を中心に幅広い商品をそろえる小売りの業態を指す。扱う分野は多岐に渡り、日用品やペット用品、食品なども販売する。医療用医薬品（処方薬）を扱う調剤窓口を併設する店舗も多い。
粗利益率の高い一般用医薬品（大衆薬）で稼いだ利益を原資として、日用品や化粧品、食品を低価格で販売する。さらに公定価格（薬価）があり、値崩れしない処方薬も大きな武器となっている。化粧品や雑貨が安価に買えることから女性が客層の中心だ。(2023/01/06調査)

ドラッグストアは医薬品や化粧品のもうけを原資に、食品や日用品で安値攻勢をかけ、コンビニやスーパーの顧客を奪ってきた。特に食品の売り上げの増加は著しく、経済産業省の商業動態統計（年間補正値）によると、２１年のドラッグストアの食品（健康食品を除く）の売上高は５年前の１６年に比べ約５０％も増えている。全体の売上高の増加率約２８％に比べ非常に高い。
一方、収益確保のために調剤薬局部門を強化する動きが広がっている。商業動態統計でのドラッグストアの２１年の「調剤医薬品」の売上高は前年比５．７％増加した。２１年の全体の売上高の増加率（０．３％）を大きく上回っている。(2023/01/06調査)

２０２２年５月までの１年間に迎えた決算期での連結売上高でみると、１位はウエルシアホールディングス（ＨＤ）で、ツルハホールディングス（ＨＤ）、コスモス薬品、マツキヨココカラ＆カンパニー（旧マツモトキヨシホールディングス）の順で続く。マツキヨココカラ＆カンパニーは、２１年１０月に旧ココカラファインと経営統合しており、旧ココカラファインの売上高を加えた合算ベースではツルハＨＤに続き３位になる。
イオン傘下のウエルシアＨＤの２２年２月期（連結）の売上高は１兆２５９億４７００万円で前の期比８．０％増、営業利益は４３０億１８００万円で同０．１％増。積極出店の効果もありドラッグストストアとして初めて１兆円を超えた。出店舗数は１４４店、退店は２６店で、期末店舗数は２４６８店。このうち海外は１１店でいずれもシンガポール。２２年３～８月期の売上高は５６２７億５２００万円、営業利益は２３９億８８００万円。今期から収益認識会計基準を適用したため、従来の基準で計算すると、売上高の前年同期比は実質１２．９％増、営業利益は同５．５％増。調剤部門では処方箋の枚数が増加した。月次情報によると、既存店の売上高の前年同月比は９月４．１％増、１０月４．６％増、１１月４．２％増、１２月１０．４％増。(2023/01/06調査)