ホームセンター

ホームセンター（ＨＣ）とはセルフサービス方式で日曜大工（ＤＩＹ）用品、園芸・エクステリアなど住宅関連商品、日用雑貨を中心に販売する小売店である。国道沿いの立地など郊外に３３００～１万平方メートル程度の大型店を構えるのが一般的な出店形式。１９７２年にドイトが埼玉県に出した店が日本のホームセンター１号店と言われている。農家や中小規模の建築業者、一般消費者まで幅広いユーザーの支持を集めて市場を広げてきた。
家の修理を自ら手がけることの多い米国のホームセンターでは住宅関連資材の販売が中心となるが、賃貸住宅やマンションが多い日本では台所用品や文具など日用品を多く扱う独自の品ぞろえを形成。そのため、日本のホームセンター企業の店舗のほとんどは国内にある。立地としては地方や郊外中心で、地代の高い都心部は少ない。(2023/01/06調査)

経済産業省の商業動態統計で、ホームセンターの２１年の商品分野別売上高（年間補正値）について、コロナ前である１９年（前々年）比の増加率を計算すると、園芸・エクステリアが１２．８％で最も高く、ペット・ペット用品（１１．３％増）、ＤＩＹ用品・素材（９．０％増）、電気機器（５．０％増）と続く。これらの分野が全体の売上高の１９年比の増加率（３．６％）より高く、新型コロナ禍に伴う「巣ごもり需要」が続いていた分野とみることができよう。
しかし、「巣ごもり需要」は一巡、２２年３月に新型コロナ感染の「まん延防止等重点措置」が全面解除され、外出や人流が増えるなかで、弱まってきた。(2023/01/06調査)

日本経済新聞社が２０２２年８月にまとめた「日本の専門店調査」（原則として非連結の単体ベース）の２１年度の売上高では、カインズが首位で以下、ＤＣＭ、コーナン商事、コメリ、ナフコ、ジョイフル本田の順。連結ベースではＤＣＭホールディングス（ＨＤ)が最大手。
カインズ（非上場、店名はカインズホーム、カインズ）の２２年２月期の売上高は４７０８億４１００万円で前の期比０．５％減（「日本の専門店調査」）。機能性を追求したＰＢ製品が強み。期末店舗数は２２７店。東急ハンズの親会社だった東急不動産ホールディングスから同社の全株式を取得、２２年３月末に子会社化した。社名・店名は１０月にハンズに変更した。ハンスの内外の店舗数（ＦＣ店を含む）は８９店で、うち「ハンズ」は６３店＝２２年７月現在。(2023/01/06調査)