靴専門店

靴専門店とは紳士靴や婦人靴、スニーカーなどを中心に販売する小売店である。日本国内では１９６０年代以降、大手量販店によるチェーン化が進んでいる。他店との違いを打ち出すため、メーカーブランドながら自社チェーン限定販売のＮＰＢ（ナショナルプライベートブランド）と呼ぶ商品や、PB（プライベートブランド＝自主企画）商品の品ぞろえを増やしている。最大手のエービーシー・マート（ＡＢＣマート）では、人気の海外ブランドと独占販売契約を結び、自社だけで取り扱う商品を数多くそろえている。
日本経済新聞社が実施した２０２１年度の「日本の専門店調査」(対象は原則として非連結決算）に回答した主要な靴専門店１１社のうち前の期と比較できる１０社の２１年度の売上高合計は３３６３億円で、前の期比５．４％増と増えた。業界トップのＡＢＣマートの２２年２月期（連結）の売上高は前の期比では１０．８％増だった。２０年度の「日本の専門店調査」では、回答した１０社の２０年度売上高合計は前年度比２１．７％減少した。２０年３月以降、新型コロナ禍で市場が縮小したことを示しているが、２１年度はある程度回復したわけだ。(2023/03/05調査)

総務省の家計調査（総世帯の品目分類）によると、２０２２年の１世帯あたりの履物への支出額は１万３０８５円で前年比６．２％増加した。コロナ前の１９年以来３年ぶりに増加した。１９年比では１６．５％減となっている。
商品分野別では、近年、健康志向を背景にスポーツ靴の売れ行きが好調で、靴専門店でもスポーツ靴が売り上げを牽引してきた。しかし、最大手のＡＢＣマートによると２１年秋以降、トレンドの潮目が変わり、スポーツ靴以外のビジネス靴やカジュアルな革靴、婦人靴、子供靴の売り上げも伸びている。ビジネス靴は２０年以降の新型コロナの感染拡大で在宅でのリモートワークが増えた影響もあって、売り上げが減少。一方、履きやすいウォーキングシューズの製品開発が盛んで、アクティブシニアをはじめ幅広い層に需要が広がっている。(2023/03/05調査)

日本経済新聞社が実施した２０２１年度の「日本の専門店調査」(対象は原則として非連結の単体）によると、同年度の売上高の1位はエービーシー・マート（店名はＡＢＣマート）で、２位ジーフット、３位チヨダ。４位以下はダイアナ、ダブルエー（ORiental　TRaffic）の順で続く。
ＡＢＣマートの２２年２月期（連結）の売上高は２４３９億４８００万円で前の期比１０．８％増、営業利益は２７４億４６００万円で同４０．７％増。国内売上高は１６９７億７３００万円で同１１．８％増、海外売上高は７５０億円で同８．４％増。国内の既存店売上高は同４．５％増。２１年秋以降、トレンドの潮目が変わり、スポーツ靴以外の商品需要が高まった。ビジネス靴、カジュアルな革靴、婦人靴、子供靴の売り上げが好調。サンダルは在宅勤務の定着を背景に売り上げが前の期比２７．３％増加した。国内の期末店舗数は１０５３店。海外の２１年末の店舗数は３５４店（韓国２８５店、台湾６２店、米国７店）。(2023/03/05調査)