衣料専門店（紳士服）

紳士服チェーンはスーツを中心に、ワイシャツ、ネクタイ、コートなどビジネス用途で着る衣料品を取り扱う専門店である。１９７０年代以降、郊外の幹線道路沿いを中心に出店を進め、百貨店の紳士服売り場よりも手ごろな価格帯設定で規模を拡大してきた。都市部への出店を増やす動きも広がったが、近年、オフィス服のカジュアル化の影響で市場規模は頭打ち傾向にある。２０２０年からの新型コロナウイルス感染症の流行で在宅勤務が広がったことも、スーツの需要縮小を加速させた。
２１年度は新型コロナ禍の影響が続いたものの、２０年度に比べれば影響が限定的で、大手の青山商事やAOKIホールディングス（HD）の紳士服の売上高はある程度回復した。両社とも２１年度から収益認識会計基準を適用しているが、従来の基準で計算した売上高の前年度比は青山商事（連結）のビジネスウェア部門が実質４．７％増、AOKIHD（同）のファッション事業も実質３．２％増加した。業界３位のコナカ（連結）の売上高も２１年９月期に大幅に増加した。一方、業界４位のはるやまホールディングスや中堅チェーンのタカキューなどの２１年度は減収となった。(2023/03/05調査)

新型コロナは２１年秋には感染がいったん落ち着き、来店者数は改善傾向がみられたが、２２年に入り、コロナの変異型「オミクロン型」の感染が急拡大、来店客数は伸び悩んだ。政府は「まん延防止等重点措置」を各地に適用したが、新規感染者数が減り始め、３月下旬に全面解除した。この全面解除以降、来店客数は増加傾向にある。２２年４～９月期の既存店の客数の合計は、大手の青山商事のビジネスウェア事業が前年同期比１４％増、AOKIホールディングスのファッション事業が同１５．５％増といずれも大幅に増加した。しかし、青山商事のビジネスウェア事業、AOKIホールディングスのファッション事業とも、２２年１０～１２月期の既存店の客数の合計は前年同期を上回ったものの、伸び率は両社とも２％強にとどまった。
かつて紳士服専門店の競争相手は百貨店や総合スーパーの紳士服売り場だったが、近年、競争相手に浮上してきたのはカジュアル衣料品店。そのなかで、各社は機能性衣料やオーダースーツなどで生き残りを図っている。(2023/03/05調査)

紳士服専門店チェーンのうち、スーツやジャケットなどを中心にしたチェーンの連結売上高では、１位が青山商事で、２位AOKIＩホールディングス（HD）、３位コナカ、４位はるやまホールディングス(HD)の順。
青山商事は中国に子会社のスーツ縫製工場を持ち、安い価格設定が強み。２２年３月期（連結）の売上高は１６５９億６１００万円、営業利益は２１億８１００万円（前の期は１５７億７８００万円の赤字）。紳士服などのビジネスウェア事業の売上高は１１３２億７８００万円。収益認識会計基準を採用しており、従来の会計基準で計算すると、売上高は全体で実質３．９％増、ビジネスウェア事業で実質４．７％増。ビジネスウェア事業の売上高は、コロナ流行前が主である２０年３月期に比べると２５％減少している。国内の期末店舗数は７６８店（このうち「洋服の青山」７３４店、「ザ・スーツカンパニー」４７店）。海外は中国に２２店。(2023/03/05調査)