衣料専門店（婦人服）

婦人服の衣料専門店は品揃え型とＳＰＡ(製造小売り）型及びその複合型に大別される。品揃え型はメーカーから商品を仕入れ販売する小売業で、ＳＰＡ型は自社の責任において生産・販売する小売業、複合型とは買い付け商品と自社製品を混合展開する小売業である。この複合型はセレクトショップがその代表であり、買い付け商品は海外ブランドなどでトレンド性が高い点が特徴である。
主要婦人服専門チェーン店では、２０２０年にコロナ禍で売上高が激減、２１年は前年の大幅な落ち込みの反動で、前年比では小幅な減収にとどまったり、増収に転じたりした。２２年は増収傾向にある。一方、各社が力を入れているネット販売（Eコマース）の売上高は好調が続いている。(2023/03/05調査)

リーマン・ショック後の不況の中で日本では、ファッション分野で低価格競争が繰り広げられた。しかし、近年、品質の割に手に取りやすい「値ごろ感」が重視されるようになった。
２０年に新型コロナ感染が拡大、外出自粛が求められたことから、婦人服専門店ではネット通販に力を入れている。在宅勤務の有職女性やリモート授業が増えている大学生向きに着やすいカジュアルな服の品ぞろえを充実する動きが見られる。コロナ対策で各社はネット通販に力を入れ、ＥＣ（電子商取引）の売上高はコロナ前に比べて大幅に伸び、２２年もＥＣの売上高は増加した。(2023/03/05調査)

日本経済新聞社が実施した２０２１年度の「日本の専門店調査」の「衣料専門店（婦人服・子供服）」での婦人服主体の企業のうち、本レポートではカジュアル衣料専門店として扱う、しまむらを除くと、売上高のトップはワールド。他の大手に、「パル」を展開するパルグループホールディングス（ＨＤ）、「ハニーズ」を展開するハニーズホールディングス（ＨＤ）、ジュンなどがある。
ワールドの２２年３月期（連結、国際会計基準）の売上収益は１７１３億４４００万円で前の期比５．０％減、営業利益は２１億９６００万円（前の期は２１６億３７００万円の赤字）。新型コロナ禍対策のリストラでの大量閉店（２０年度は約３００店、２１年度は約５３０店を閉鎖）の影響で減収となった。既存店売上高は前の期比５．２％増加、営業損益は黒字に転換した。既存店売上高はコロナ前の２０年２月期の７割強の水準。期末のブランド数は６１。代表的なブランドは、百貨店向けでは「アンタイトル」「インディヴィ」など、ショッピングセンター（SC）向けでは「シューラルー」「グローブ」など。主に１ブランド１ショップで展開している。２２年１～２月にTOB（株式公開買い付け）で子供服メーカーのナルミヤ・インターナショナルを買収、連結子会社化して６８０店が加わった。国内の期末店舗数は２３６１店。(2023/03/05調査)