ペット用品卸

ペットフードやペット用品の中間流通を担うペット用品卸は、規模の大きい専門問屋は少なく、大手の日用品卸や食品卸による系列化が進んでいるのが実情だ。専門問屋のジャペル(愛知県春日井市)とエコートレーディングの２社が全国各地に物流・営業拠点を展開している。ジャペルは日用雑貨卸大手、あらたの連結対象子会社となっており、エコートレーディングにも大手食品卸の国分（当時）が２０１３年に出資比率を引き上げ、役員を派遣。このほかにも物流網や商品開発部門を共用できる食品卸が熱心で、三菱食品の１００％子会社、リョーショクペットケア（横浜市）や三井食品（東京・中央）など総合商社系もペットフード・用品の営業を強化する。
ジャペルとエコートレーディングの専業大手２社は、取り扱い点数や配送効率などスケールメリットを活かして、どのチャネルにも偏りなく商品を供給している。とりわけホームセンターや、全国展開の総合スーパー（ＧＭＳ）などの構成比が高めといわれる。(2023/01/04調査)

ペットフード協会によると、２０２２年の国内ペット飼育頭数（推計）は犬が７０５万３０００頭、猫は８８３万７０００頭、ともに前年比横ばいだった。飼い主の高齢化などもあり、散歩に連れ出すなどの手間がかかる犬の減少が続く。
ペットの高齢化に伴い市場も変化してきた。富士経済(東京・中央）によると、高齢のペット増加で症状に合わせ栄養バランスを調整した療法食やサプリメントの市場が拡大している。２０１８年の犬猫向け療法食市場は、前年比４．５％増の３２５億円だったという。(2023/01/04調査)

専業大手ジャペルの２０２２年３月期の売上高は前の期比７．０％増の１４７８億円だった。日用雑貨卸大手、あらたの連結子会社で、本社は愛知県春日井市にある。現在は全国に１３支店、２４の物流センターを配置、北海道から沖縄まで日本全国をカバーする体制を整えている。さらにアジア地区などへグローバル展開を図る。
エコートレーディングの２０２２年２月期の連結売上高は前の期比７．３％増の９１９億３０００万円、営業利益は同４７．４％増の４億６６００万円となった。新型コロナ禍に伴う巣ごもり消費や新たにペット飼育を始める人が増加したうえ、オリジナル商品の開発などが奏功したという。大手食品卸の国分（当時）が２０１３年３月に筆頭株主だった高橋良一会長から約７８万株の株式を取得、出資比率を１８．３１％に引き上げた。取締役１人を派遣し、持ち分法適用会社とした。大手小売業との商品の共同開発を強化している。(2023/01/04調査)