レジャー・スポーツ用品卸

スポーツ用品をはじめレジャー用品（釣り具・キャンプ用品などアウトドア用品を含む）、玩具などレジャー・スポーツ用品の中間流通を担う。レジャー用品、スポーツ用品はいずれも戦後急成長した産業であり、食品業界のように、メーカーと小売業を仲介するだけの旧来型の卸売業者は少ない。製造業として創業し（現在も製造業に分類される）、生産は国内だけでなく海外企業に委託、生産と卸売業の両面で大きなシェアを持つ企業もあれば、商品開発と商品企画に注力、生産は国内や海外の提携企業に委託し、実質的に卸売業になっている企業もある。
さらに有力ブランドを持つ大手企業は卸売りだけでなく、ブランドを冠した専門店まで持ち、生産から小売業まで一貫して行なう例が少なくない。こうした入り組んだ構造から、企業単位での卸売業の集計は難しい。(2023/03/04調査)

日本経済新聞社がまとめた「２０２１年度日本の卸売業調査」（２２年８月３１日公表）によると、スポーツ用品卸の２１年度売上高は前年度比７．８％増と、２０年度の８．９％減から急回復した。新型コロナ禍のなか、密になりにくいことで人気が高まったゴルフやキャンプなど野外活動向け需要増が寄与した。スポーツ用品卸売業の上位は、ミズノ、グローブライド、デサントなど、総合スポーツ用品メーカーに分類される企業が占めている。卸売業を中心業務としているのは、４位のエスエスケイ（大阪市）、５位のゼット、７位のテーラーメイドゴルフなどにとどまる。スポーツ用品業界で頭抜けた規模を誇るアシックスの場合、国内、米欧、豪州・アジア地域に５５の製造、販売子会社を持ち、中核子会社であるアシックス商事が各地の販売子会社との仲介貿易を行なう。アシックスは国内では直営店９、ウォーキングショップ７４店、アウトレット２１店などを展開し、生産から卸、小売りまでをカバーする。
スポーツ用品だけでなく、がん具・レジャー用品でもアシックスと類似した生産から卸、小売りまでを手掛ける企業は多い。国内のがん具メーカーは、１９８５年のプラザ合意以降の円高進行で工場の海外移転を進めた。現在ではがん具の海外生産比率は９割を超えたとみられている。生産品は全て引き取らねばならず、流行に乗り遅れると在庫リスクが高くなる。かつてのメーカーの仕事は、商品企画、開発とマーケティングが中心になっている。バンダイナムコホールディング（ＨＤ）傘下のピープルは、生産は全量海外に委託、実質的には卸売業になっている。(2023/03/04調査)

スポーツ用品の製造から卸売り、小売りまで一貫して手掛けるアシックスの２２年１２月期売上高は４８４６億１００万円（前の期比１９．９％増、以下同）と、２年連続で４０００億円超えとなった。売上高の８０％はスポーツシューズ、約１０％がスポーツウエア。４５社にのぼる海外販社があり、売上高の７割以上は米国、欧州、アジアなど。ランニング人気を追い風に、高機能シューズ販売が好調だった。
ミズノは、野球グラブ、バット、ゴルフ・テニス用具など運動具の総合メーカーとして日本最大。２２年３月期の連結売上高は１７２７億４４００万円だった。国内売上高比率は６６％。企業ユニフォーム事業の強化にも乗り出した。(2023/03/04調査)