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住宅設備(ガス・石油機器)

住宅設備(ガス・石油機器)の業界分類
住宅設備(ガス・石油機器)の業界定義
主に家庭向け給湯機器等のガス・石油機器(住宅設備・機器)を製造する。ボイラー等は除く。

住宅設備(ガス・石油機器)の業界概要

給湯機の熱源には地域性
給湯器の熱源には都市ガス・LPガスなどのガスや電気、石油、太陽熱など様々な種類があるが、どの熱源を採用するかについては地域的な影響を受けることが多い。都市部など供給網が整備されている地域では都市ガスが採用され、供給網が整備されていない地域ではLPガスが採用される傾向が強い。北海道や東北などの寒冷地域においては暖房用途への給湯も多く、コストメリットの大きい石油が採用されることが多い。
近年は「オール電化」として、家庭用電力の需要開拓に電力会社が注力。給湯分野でも電気のシェアが高まっている。そのため、ガス・石油のシェアは低下しつつあり、ガス・石油事業者や給湯器メーカーは、電化流出対策に力を入れている。(2022/12/19調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート 住宅設備(ガス・石油機器)2022年9月8日 PDF 15P
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最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 住宅設備(ガス・石油機器)2022年12月27日 PDF

住宅設備(ガス・石油機器)の市場動向

部品供給滞り給湯器の納期遅延
普及が進む電気給湯器「エコキュート」に対抗するように、二酸化炭素(CO2)の排出量を減らし、熱効率を高める省エネ・低コストのガス給湯器「エコジョーズ」と、同様の効果のある石油給湯器「エコフィール」の普及が、ガス・石油関連事業者によって進められている。給湯機能を備え持つコージェネレーションシステムとして、ガスエンジンによる「エコウィル」、燃料電池による「エネファーム」が開発、市場投入された。電気とガスの両方を使ったハイブリッド給湯器も販売されている。
エネファーム普及推進協議団体のエネファームパートナーズは、「エネファーム」の累計販売台数が2020年度に35万台を超えたと発表した。「エネファーム」は09年に発売。都市ガスやLPガスから取り出した水素と空気中の酸素で電気と熱をつくる。家庭でCO2の排出や光熱費が抑えられるため販売が拡大している。導入コストを短期間に回収できることも評価されている。(2022/12/19調査)

住宅設備(ガス・石油機器)の競合状況

リンナイ、メキシコの給湯器メーカー買収
ガス給湯器は東京ガス、大阪ガスといった大手都市ガス事業者ブランドと、リンナイ、ノーリツ、パロマ、パーパスといったメーカーブランドがある。しかし、都市ガス事業者ブランドの製品もこれらのメーカーで製造されており、実際はメーカー数社による寡占市場となっている。「エコウィル」はホンダ(ガスエンジンの製造)、「エネファーム」はパナソニック、アイシン、東芝燃料電池システム(当時)、JX日鉱日石エネルギー(当時)などが参入していたが、JXは2015年、「エコウィル」と東芝燃料電池は17年に製造・販売を終了した。
石油給湯器は長府製作所、ノーリツ、コロナなどが主要メーカーで、同じく寡占市場だ。(2022/12/19調査)

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