建築材料(コンクリート)の業界概要
多様なニーズに対応コンクリート施工の欠点を補って一定の市場を形成したのが軽量気泡コンクリート(ALC)。高温高圧の蒸気で養生されたコンクリートで、1962年に欧州から技術導入した。鉄骨造りの建築物に適し、コンクリート造りでは困難な場所、狭小敷地や隣接建物との間隔が狭い場合に、上空からALCパネルを吊り下げる方法で外壁を施工できる。意匠性の向上やラインナップの多様化などで普及が進んだ。ALCはパネル内部に無数の気泡があり、普通コンクリートの約4分の1と軽く、断熱性、耐水性に優れる。鉄骨造りなどの大型建築物や専用住宅、低層建築物、店舗兼用住宅などの着工減少で市場は縮小傾向にあるが、倉庫や工場など民間の大型投資向けが見込める。超高層マンションの普及に伴って需要が増える高強度コンクリート、鉛などの比重の大きな金属や高密度の骨材と混ぜて放射線遮蔽機能を高めた遮蔽コンクリート、直接植栽が可能な緑化コンクリート、合成繊維やスチール繊維、炭素繊維、ガラス繊維などを混入した繊維強化コンクリートなど、多様なニーズに対応したコンクリートがある。(2023/05/19調査)
建築材料(コンクリート)のレポート
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建築材料(コンクリート)の市場動向
コンクリートパイル、22年度出荷11%増コンクリートパイル・ポール協会が発表した2022年度のコンクリートパイル出荷量は前年度比11%増の271万トンだった。全国9地区のうち北海道、東北、中部、関西、中四国、九州の6地区で前年度の水準を上回った。
国土交通省の建築着工統計によると、22年度の全建築物の着工床面積は前年度比3.1%減の1億1872万平方メートルで、2年ぶりに減少した。事務所と倉庫が減少し、店舗と工場が増加した。構造別では鉄筋コンクリート造りが15%増の2458万平方メートル、鉄骨鉄筋コンクリート造りが21%増の238万平方メートルだった。(2023/05/19調査)
国土交通省の建築着工統計によると、22年度の全建築物の着工床面積は前年度比3.1%減の1億1872万平方メートルで、2年ぶりに減少した。事務所と倉庫が減少し、店舗と工場が増加した。構造別では鉄筋コンクリート造りが15%増の2458万平方メートル、鉄骨鉄筋コンクリート造りが21%増の238万平方メートルだった。(2023/05/19調査)
建築材料(コンクリート)の競合状況
旭化成建材、ALCの岩国工場を閉鎖UBE三菱セメント、住友大阪セメント、太平洋セメントなどが大手、これに多くの中堅・中小企業が地域別、得意分野別に点在する。軽量気泡コンクリート(ALC)を展開するのはクリオン(太平洋セメントの子会社)、旭化成建材、住友金属鉱山シポレックスの3社。ALCは比較的都市型の製品だ。
2022年度上期のコンクリートパイルの国内出荷シェアは首位が三谷セキサン(29.9%)、2位がジャパンパイル(27.7%)、3位が日本コンクリート工業(11.1%)。コンクリートポールの出荷シェアは首位が日本コンクリート工業(37.7%)、2位が大日コンクリート工業(12.5%)、3位が九州高圧コンクリート工業(9.0%)。ヒューム管の出荷シェアは首位が中川ヒューム管工業(16.8%)、2位が日本ヒューム(15.3%)、3位が藤村クレスト(14.3%)だった。(2023/05/19調査)
2022年度上期のコンクリートパイルの国内出荷シェアは首位が三谷セキサン(29.9%)、2位がジャパンパイル(27.7%)、3位が日本コンクリート工業(11.1%)。コンクリートポールの出荷シェアは首位が日本コンクリート工業(37.7%)、2位が大日コンクリート工業(12.5%)、3位が九州高圧コンクリート工業(9.0%)。ヒューム管の出荷シェアは首位が中川ヒューム管工業(16.8%)、2位が日本ヒューム(15.3%)、3位が藤村クレスト(14.3%)だった。(2023/05/19調査)
建築材料(コンクリート)の関連業界
業界名 | 分類 | 概要 | 業界内の企業 |
---|---|---|---|
セメント・生コンクリート | コンクリート、モルタルの原料となるセメント及びセメントを主原料として生コンクリートを製造する。 | ||
採石・砕石 | 主に建設・土木に使用される土砂の採取、砕石を行う。 | ||
耐火物・窯炉 | 鉄をつくるプロセスなどに用いられる耐火物や、各種熔炉(炉、暖炉や、溶鉱炉などのファーネス)の設計施工および築造修理を行う。 |
建築材料(コンクリート)の関連企業
企業名 | 業界 | 概要 |
---|---|---|
東邦レオ株式会社 | 建築・緑化資材の販売及び施工 | |
株式会社ノザワ | ||
日本ヒューム株式会社 | ヒューム管・パイル・ボックスカルバートその他プレキャスト製品等の製造販売、不動産事業・建設事業・海外事業・環境事業・スポーツ事業 |