耐火物・窯炉

耐火物とは火（高温）に耐える物質（無機材料）のこと。高温を扱う産業（冶金工業、化学工業、窯業、機械工業、ガラス工業など）で原料を溶かしたり、材料を熱処理したりする設備（加熱炉、窯炉など）の内張り材料として使われている。耐火物はセ氏１５００度以上の高温に耐える定形耐火物や、最高使用温度がセ氏８００度以上の不定形耐火物、耐火モルタル、耐火断熱レンガなどからなる。熱による体積変化や機械的強度の低下が少ない。日本では主に鉄鋼産業の各設備に使用されている。代表的な設備としては高炉（溶鉱炉）や熱風炉、コークス炉、転炉、電気炉、連続鋳造機などがある。鉄鋼製品以外の金属製品（アルミニウム製品や銅製品など）やガラス製品、セメント製品の製造設備のほか、自治体のゴミ焼却炉などにも使用されている。
耐火物はかつて高温高圧の厳しい環境から炉を守る意味合いが強かった。最近は軽くて丈夫な鋼板の開発競争を受けて耐火物に求められる役割が広がり、鉄から不純物を取り除く役割など特殊な機能性耐火物の需要が増えている。(2023/03/11調査)

耐火物製品には、熱風炉セラミックバーナーやコークス炉用レンガ、転炉用レンガ、セメント用レンガ、ポーラスプラグ、マグカーボンレンガ、プレートレンガなどがある。耐火物協会がまとめた２０２１年度の耐火物の生産量は前年度比１２．６％増の８５万５３５９トンで、うち定形耐火物が１３．８％増の２５万３６２１トン、不定形耐火物が１２．２％増の６０万１７３８トン。定形耐火物のうち高アルミナ質が２６．９％増の４万５６４７トン、不定形耐火物のうちキャスタブルが１２．１％増の２８万７０５６トン、吹き付け材が１６．９％増の１５万３９５７トンだった。粗鋼生産の増加が寄与した。
経済産業省の生産動態統計によると、２１年の出荷量は不定形耐火物が前年比９．７％増の６６万８９３０トン、耐火レンガが９．０％増の４１万９４９３トンだった。(2023/03/11調査)

売上高で業界をみると、トップは黒崎播磨。「電力王」松永安左エ門が創設した。２位が２００９年に品川煉瓦とＪＦＥ炉材が合併して誕生した品川リフラクトリーズ。以下、レンガ部門がシェアトップのヨータイなどが続く。
高炉用の耐火レンガ大手、黒崎播磨はスペインとインドで耐火物メーカーを傘下におさめ、グローバル戦略を展開している。黒崎播磨は多角化も推進、耐火物の製造技術などを生かしてファインセラミックス事業に進出している。また、透水性セラミック舗装材やガラス再資源化レンガ、内外装タイルなどの製造販売事業や、鉄鋼生産設備や家電製品などの分野で省エネルギーや装置の小型化・軽量化などを可能にする断熱材事業も手がけている。２１年４月に子会社の黒崎播磨セラコーポ（福岡県北九州市）を吸収合併した。同社は耐火物・セラミックス製造の業務請負と耐火物製造設備のメンテナンスを手掛け、国内で製造業務の中核を担う。製造業務の一体化により競争力の向上や経営の効率化、管理コストの削減を図る。２２年４～１２月期の耐火物事業は前年同期比２８％の増収。インド鉄鉱市場と非鉄分野で販売が好調だった。(2023/03/11調査)