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医療用試薬・検査薬

医療用試薬・検査薬の業界分類
医療用試薬・検査薬の業界定義
医療用の試薬、検査薬を製造する。

医療用試薬・検査薬の業界概要

21年度の新型コロナ関連試薬売り上げ、診断薬の3割強に
検査薬・検査機器とは、血液や尿、臓器の一部などを採取し、病気の進行度合いや疾患にかかっているかどうかを調べるために使う。検査薬は、医療機関や検査センターで使う「体外診断薬」が大半だが、妊娠検査薬や尿検査薬などの一般検査薬もあり、これらは個人が薬局・薬店で購入できる。また一般検査機器は体温計、血圧測定機が薬局や家電量販店などで手に入る。ただ基本的に検査機器は主に医療機関や検査センターに置かれ、大量の検体を短時間に検査するときに使われる。まず、人から血液や尿などの検体を採取。医療機関や検査センターなどで検査機器に検査薬をセットし、検体を入れた容器を所定の位置に置くと検査が始まり、終了後には検査結果を記した紙が印刷されたり、データで保存できたりする仕組みとなっている。各社はまず検査機器を販売し、続けて消耗品である検査薬を医療機関などに繰り返し購入してもらうことで、安定的な収入を見込む。
厚生労働省が公表した令和3年薬事工業生産動態統計年報によると、2021年の体外診断用医薬品の生産額は4634億8400万円、前年比22.3%増と大きく伸びた。また、それ以外の診断用薬は同5.1%減の387億4300万円だった。(2023/01/14調査)
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最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 医療用試薬・検査薬2023年1月23日 PDF

医療用試薬・検査薬の市場動向

OTC承認済みコロナ抗原検査キット、相次ぎ登場
厚生労働省によると、2020年度の国民医療費の総額は42兆9665億円、前年度比3.2%減少した。国民一人当たりの医療費は34万600円で前年度より3.2%減った。
近年は、医療費を抑制したり患者への負担を極力抑えたりするため、検査薬を活用する動きもある。治療前に検査薬を使い、どの薬がどの患者に合っているのかを調べる「個別化医療」と呼ばれるもの。事前にコンパニオン診断薬で個々の患者の体質や薬が効くかどうかを調べる必要があり、抗がん剤メーカーや検査薬大手が開発を進めている。(2023/01/14調査)

医療用試薬・検査薬の競合状況

島津製作所、日水製薬を子会社化
業界首位はシスメックスで売り上げ構成は検査機器が約3割、試薬が約5割、それ以外を保守サービスなどが占める。さらに、スイスの製薬大手ロシュの診断薬部門の日本法人である外資系のロシュ・ダイアグノスティックスや、H.U.グループホールディングス(20年7月1日付でみらかホールディングスから社名変更)傘下の富士レビオHD。そのほか積水メディカル、栄研化学、旭化成ファーマなどがある。2022年3月期はシスメックスの国内向け売上高が前の期比14.1%増の556億1800万円、H.U.グループHDの臨床検査薬セグメント売上高は前の期比28.6%増の643億3500万円だった。
シスメックスは22年12月、微量の血液からアルツハイマー病の兆候を診断する試薬の製造販売承認を厚生労働省から取得した。エーザイと共同で開発、簡便かつ安価に診断できるのが特徴。2023年5月に国内での発売を目指す。(2023/01/14調査)

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