一般用医薬品

一般用医薬品とは、医師が病院で処方する医療用医薬品とは異なり、処方箋がなくとも薬局やドラッグストアで購入できる医薬品。日本では市販薬、大衆薬とも言われる。海外では薬局のカウンター越しに薬剤師から消費者が医薬品を購入することから「Ｏｖｅｒ Ｔｈｅ Ｃｏｕｎｔｅｒ」を略して、「ＯＴＣ」と呼ばれる。一般用医薬品は８６０６品目（２０２０年１２月現在、指定部外品など除く）あり、副作用のリスク区分の高い順に、要指導医薬品（１３品目）のほか第１類から第２類、第３類医薬品まである。
厚生労働省が２１年１２月末公表した令和２年版薬事工業生産動態統計年報によると、２０２０年暦年の要指導・一般用医薬品（配置用家庭薬を含む）の生産額は前年比４．５％減の７８５８億７５００万円。２０年初以降、新型コロナ禍で、市場をけん引してきたインバウンド需要が蒸発した影響とみられる。(2022/11/14調査)

健康保険が適用される医療用医薬品と異なり、一般用医薬品（市販薬）は保険適用がなく、全額が自己負担になる。政府は医療費削減の観点から、自分の健康を自身で管理する「セルフメディケーション（自主服薬）」の推進を掲げる。最近は医療用医薬品を市販薬に転用した「スイッチＯＴＣ医薬品」の普及が進む。医療用で長く使われ、有効性が確認された成分を転用する。ただ、ここ数年は大きな売り上げが見込めるスイッチOTC化がない。
新型コロナウイルス禍が長引き、一般用医薬品（大衆薬）市場が縮小している。調査会社インテージヘルスケア（東京・千代田）がまとめた２０２１年の販売金額は前年比３％減り、２年連続でマイナスだった。感染対策の浸透で風邪にかかる人が減り、風邪薬が大きく落ち込んだ。２１年の大衆薬売上高は１兆６２８億円で、インテージの調査データがある１９９７年以降では最低だった。１９年に市場の１割弱を占めていた総合感冒薬（風邪薬）は前年比１９％減り、１９年からは３７％落ち込んだ。働く人の購入が多いドリンク剤も在宅勤務の広がりが響き、前年比３％減だった。(2022/11/14調査)

最大手である大正製薬ホールディングス（HD)の一般用医薬品（セルフメディケーション事業）の２０２２年３月期売上高は、前年同期比１．２％増の２２９７億円。整腸薬、ドリンク剤の伸びが大きかった。大正製薬HDは２１年７月、ビオフェルミン製薬を株式交換で完全子会社化した。これまで６割の株式を持っていたが、完全子会社化で研究開発や海外展開での連携を強化する。ビオフェルミン製薬株は７月２８日付で上場廃止になった。
２位グループはエスエス製薬や、武田薬品工業の市販薬部門から出発したアリナミン製薬。２０１０年に独製薬大手ベーリンガーインゲルハイムの１００％子会社になったエスエス製薬は、独べーリンガーと仏サノフィの事業交換の結果、１７年１月、サノフィ傘下入りした。(2022/11/14調査)