医療用品・サプライ

注射器、カテーテル（医療用細管）などの医療用品、サプライ品を製造する。厚生労働省が発表した令和３年薬事工業生産動態統計年報によると、２０２１年暦年の医療機器市場の規模は国内生産が前年比８．４％増の２兆６０１９億４７００万円、輸入が同８．４％増の２兆８１５１億３９００万円。合計では５兆４１７０億８６００万円。このうち国内への出荷は４兆４１４１億２８００万円（残りは輸出分）だった。
２０２１年の国内生産品を製品名称別に見ると、医療用エックス線装置・エックス線管（２５６６億２２００万円）、内臓機能代用器（２３０５億５６００万円）、血液検査用器具（１６３７億５７００万円）、内臓機能検査用器具（１４３０億２１００万円）などが上位を占める。(2023/03/14調査)

日本の医療機器企業は画像診断、検体検査、生体計測などに集中しており、おおむね診断機器に強い。市場拡大要因としては高齢化に伴う需要増のほか、糖尿病など慢性疾患の患者数増加などが挙げられる。一方で、世界的に医療費削減が進む中、メーカー各社への値下げ圧力が強まることが予想され、市場拡大の妨げとなる懸念も指摘されている。
製品別では、眼科用材料では眼内レンズが高齢化にともなう白内障患者増で市場が拡大しているほか、高機能レンズの採用も増えている。カテーテルや注射器、輸血バッグといったディスポーザブル医療用具の市場規模は大きいものの、保険料引き下げの影響を受ける品目が多いことから、金額ベースの市場は縮小傾向にある。人工透析関連は、国内でも患者数の増加に伴い年々増加している。(2023/03/14調査)

医療用品・サプライ分野ではカテーテル、血管に埋め込んで使うステント、人工心臓など循環器関連器具やシリンジ、輸液セット、注射針、血液バッグなど汎用医療器具を販売するテルモが最大手。
テルモの２０２２年３月期（連結、国際会計基準）の売上高は前の期比１４．６％増の７０３３億３００万円、営業利益は同１７．９％増の１１５９億６０００万円。新型コロナ禍から需要が回復、主力の心臓カテーテル、注射器などが伸びた。テルモは２０年８月、欧州の連結子会社を通じて、ドイツの透析液製造・販売会社、MTNノイブランデンブルグの発行済み株式すべてを取得し、連結子会社とした。ドイツ国内・東ヨーロッパへの供給体制の強化などが狙い。同社はすでに米国、ブラジル、スペインに透析液製造拠点を持っている。テルモは２１年１１月、三菱商事グループの医療機器販社、日本メディカルネクスト（大阪市）と医療用ロボット分野で業務提携した。心筋梗塞などの治療支援ロボット部品販売をテルモが受託する。(2023/03/14調査)