NIKKEI COMPASS

家具・建具

家具・建具の業界分類
家具・建具の業界定義
住宅向けの家具、建具を製造する。

家具・建具の業界概要

国内市場規模は1兆5000億円、買い替え需要追い風
家庭用家具の需要は、住宅の新築やブライダルによるものが中心だった。新設住宅着工戸数と婚姻件数がピークに達した1970年代前半までは、結婚に合わせた嫁入り道具という位置づけを追い風に家庭用家具の需要も拡大していた。
しかし70年代後半以降、縮小トレンドに転じたのと同時に消費者のライフスタイルが変化している。従来型の家具専門店、GMS(総合スーパー)のほか、ブランド・個性のある家具専門店、外資系家具店の参入、複合型のブランドショップ(一例として本業の衣料販売からの派生商品)など購入場所の選択肢が増えている。通信販売で購入できるなど販路も増えている。(2023/01/10調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート 家具・建具2022年11月10日 PDF 16P
日経NEEDS業界解説レポートサンプル"
最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 家具・建具2023年1月23日 PDF

家具・建具の市場動向

ビルトイン家具の普及で家具需要減少、海外戦略が課題
家具需要に大きな影響がある新設住宅着工戸数は、国土交通省によると2021年度は前年度比6.6%増の86万5909戸と3年ぶりに増加した。直近の22年11月は前年同月比1.4%減の7万2372戸と、2カ月連続で減少した。最近の住宅はクローゼットなどのビルトイン家具の普及が進んでおり、たんすや棚に代表される収納家具の需要は著しく縮小している。さらにブライダル需要も婚姻件数の減少、「婚礼家具」という概念の希薄化、晩婚化により家具所有者同士の結婚が増えて家具を購入する機会が減っている。
特に縮小傾向が顕著なのがたんす。ビルトイン家具の普及拡大やブライダル需要の縮小の影響が最も大きかった品目といえ、その国内出荷量は1990年代の1割未満と低い水準。(2023/01/10調査)

家具・建具の競合状況

ニトリHDの22年3~11月期、営業利益12%減、円安など響く
家庭用家具の販売業態をみると、大手チェーン店が主導するなか、百貨店での販売額は年々減少している。家具専門店はチェーン化して業容を拡大する業者がいる一方で、倒産・廃業に追い込まれる業者も多い。売り上げ規模では、ニトリホールディングス(HD)が積極的に店舗展開、規模の大きさを生かした低価格での販売などにより成長している。
家具業界初のSPA(製造小売り)事業者であるニトリHDの2022年2月期の連結売上高は前の期比13%増の8115億円、営業利益は同0.4%増の1382億円と35期連続の増収増益を確保した。21年1月に子会社化したホームセンター大手の島忠の業績が上乗せされた。ニトリ事業の売上高は巣ごもり消費の反動減で既存店売上高が伸び悩み、5%減の6792億円。営業利益は2%減の1352億円だった。(2023/01/10調査)

家具・建具に関連する企業を地域から探す

北海道・東北地方
北海道(3)青森県(0)岩手県(0)宮城県(0)秋田県(0)山形県(2)福島県(0)
関東地方
茨城県(0)栃木県(1)群馬県(1)埼玉県(1)千葉県(0)東京都(5)神奈川県(0)
中部地方
近畿地方
三重県(0)滋賀県(1)京都府(0)大阪府(1)兵庫県(1)奈良県(0)和歌山県(0)
中国地方
鳥取県(0)島根県(2)岡山県(1)広島県(4)山口県(0)
四国地方
徳島県(1)香川県(0)愛媛県(0)高知県(0)
九州地方
福岡県(4)佐賀県(0)長崎県(0)熊本県(0)大分県(0)宮崎県(0)鹿児島県(0)沖縄県(0)