家具・建具

家庭用家具の需要は、住宅の新築やブライダルによるものが中心だった。新設住宅着工戸数と婚姻件数がピークに達した１９７０年代前半までは、結婚に合わせた嫁入り道具という位置づけを追い風に家庭用家具の需要も拡大していた。
しかし７０年代後半以降、縮小トレンドに転じたのと同時に消費者のライフスタイルが変化している。従来型の家具専門店、ＧＭＳ（総合スーパー）のほか、ブランド・個性のある家具専門店、外資系家具店の参入、複合型のブランドショップ（一例として本業の衣料販売からの派生商品）など購入場所の選択肢が増えている。通信販売で購入できるなど販路も増えている。(2023/01/10調査)

家具需要に大きな影響がある新設住宅着工戸数は、国土交通省によると２０２１年度は前年度比６．６％増の８６万５９０９戸と３年ぶりに増加した。直近の２２年１１月は前年同月比１．４％減の７万２３７２戸と、２カ月連続で減少した。最近の住宅はクローゼットなどのビルトイン家具の普及が進んでおり、たんすや棚に代表される収納家具の需要は著しく縮小している。さらにブライダル需要も婚姻件数の減少、「婚礼家具」という概念の希薄化、晩婚化により家具所有者同士の結婚が増えて家具を購入する機会が減っている。
特に縮小傾向が顕著なのがたんす。ビルトイン家具の普及拡大やブライダル需要の縮小の影響が最も大きかった品目といえ、その国内出荷量は１９９０年代の１割未満と低い水準。(2023/01/10調査)

家庭用家具の販売業態をみると、大手チェーン店が主導するなか、百貨店での販売額は年々減少している。家具専門店はチェーン化して業容を拡大する業者がいる一方で、倒産・廃業に追い込まれる業者も多い。売り上げ規模では、ニトリホールディングス（ＨＤ）が積極的に店舗展開、規模の大きさを生かした低価格での販売などにより成長している。
家具業界初のＳＰＡ（製造小売り）事業者であるニトリＨＤの２０２２年２月期の連結売上高は前の期比１３％増の８１１５億円、営業利益は同０．４％増の１３８２億円と３５期連続の増収増益を確保した。２１年１月に子会社化したホームセンター大手の島忠の業績が上乗せされた。ニトリ事業の売上高は巣ごもり消費の反動減で既存店売上高が伸び悩み、５％減の６７９２億円。営業利益は２％減の１３５２億円だった。(2023/01/10調査)