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化粧品・スキンケア

化粧品・スキンケアの業界分類
化粧品・スキンケアの業界定義
基礎化粧品、メイクアップ化粧品、整髪料等、化粧品を製造する。

化粧品・スキンケアの業界概要

化粧品の国内販売額、21年1兆3529億円
化粧品は医薬品医療機器法(旧薬事法)が対象とする4カテゴリー(医薬品、医療機器、医薬部外品、化粧品)の一つで「人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、又は皮膚若しくは毛髪を健やかに保つために、身体に塗擦、散布その他これらに類似する方法で使用されることが目的とされている物で、人体に対する作用が緩和なもの」と定義されている。安全性などを確保するため同法などにより、製造販売業者の要件のほか、使用できる成分やパッケージなどへの表示項目、広告で表現できる範囲が定められている。化粧品に有効成分が配合されたものは「薬用化粧品」とされ、医薬部外品に含まれる。
記載できる効能効果の表現の範囲が厚生労働省によって決められていることが化粧品業界の特徴の一つ。効果や効能をアピールして製品の差異化を図ることが難しいため、各社ともイメージ戦略によるブランド作りを重視する一方、消費者に直接働きかける対面販売を採用する企業も少なくない。販売手法の違いにより、百貨店や系列店、ドラッグストアなどの小売店を販売ルートとするメーカーと、無店舗型の訪問販売で規模を拡大してきたメーカー、通信販売を軸に事業を展開するメーカーの3つに分類できる。ネット通販の普及により、化粧品の特性で販売チャネルを使い分けるケースも多い。(2022/11/07調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート 化粧品・スキンケア日本経済新聞社・2022年11月10日公開・PDF 26P
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日経NEEDS業界解説レポートサンプル"
最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 化粧品・スキンケア日本経済新聞社・2022年11月11日公開・PDF
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化粧品・スキンケアの市場動向

各社が注力する中国市場、総輸出額の半分を占める
国内市場では消費者の嗜好の変化を受けて、品目別の明暗は鮮明だ。最近の傾向として「化粧水」「美容液」「日焼け止め」などが比較的順調な一方、「つめ化粧品」「香水・オーデコロン」などは低迷している。存在感を高めているのが化粧品全体の出荷額の4割を占める「薬用化粧品」。中高年向けのしわ改善効果のある薬用化粧品の売れ行きが好調だ。20~30代の若年層も予防目的で利用している。アトピーやアレルギーなどを要因とする敏感肌用化粧品も堅調。また、男性用化粧品市場が拡大傾向だ。Z世代を中心にスキンケア商品だけでなく、コンシーラーなどのメーキャップ商品も売れている。
化粧品1キログラム当たりの平均出荷単価はバブル期の1990年代初めに4500円程度だったが、2010年にかけて3000円近くまで下がった。その後、上昇傾向に転じていたが、20年から再び減少し、1990年代の水準まで回復していない。コンビニ販売やネット通販などの普及で価格を訴求した商品が増えている。(2022/11/07調査)

化粧品・スキンケアの競合状況

花王、定額制の肌診断サービスを提供
化粧品世界最大手、仏ロレアルの2021年12月期の売上高は322億ユーロ(約4.2兆円)で、資生堂の3倍強。中国を中心とした北アジア地域の販売力がけん引する。これに次ぐ米エスティ・ローダーは日本に10ブランドを投入するなど、強いブランド力を武器に世界市場での競争を優位に進めている。日本企業全体で、世界市場でのシェアは1割程度とみられる。国内化粧品メーカーの売上高上位は、首位の資生堂が1兆351億円(21年12月期)。コーセーが2793億円(21年3月期)、花王が2393億円(21年12月期の化粧品事業部門)と続く。
資生堂はスキンケア事業への集中とデジタル活用を柱として国内事業の構造改革を進める。21年7月に国内の日用品事業を欧州系投資ファンドに売却したほか、21年12月には高級ブランド「ドルチェ&ガッバーナ」とのライセンス契約を解消、「ベアミネラル」など米国の高価格帯化粧品3ブランドも米投資ファンドに売却した。高付加価値のスキンケア商品を中核事業に据え、23年には営業利益率15%の高収益体質への転換を目指す。海外では中国を中心に据えたグローバル展開を加速する。22年8月、中国投資会社と共同で設立した投資ファンドを通じ、美容医療や化粧品向けの遺伝子組み換えコラーゲンに関する研究開発を手掛ける中国の新興企業トラウテックに約20億円を出資したと発表。同9月には皮膚上の細菌に着目したスキンケア商品を販売する英国ブランド「ガリネー」を買収すると発表した。(2022/11/07調査)

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