靴・履物

靴、シューズ、履物類の企画、製造、卸売り、小売りを手がける業界である。
戦後間もない時期は、靴や下駄、草履など履物製造業や卸売業・小売業がそれぞれの領域内で事業を拡大してきたが、１９７０年代の変動為替制導入、８０年代後半からの急速な円高を通じて輸入品が急増、メーカーは商品企画を中心に卸売り、小売り分野を拡大してきた。(2023/01/24調査)

２０１１年の東日本大震災を機に、「歩きやすさ」を重視する傾向が強まった。ヒール靴を履いていた女性でも、通勤時は歩きやすい靴を履き、勤務先で履き替える。男女を問わず、機能性の高い商品に注目が集まっている。
冬場には、暖かくてもムレないビジネスシューズ、インナーに使われる素材を使ったシューズなどが、売れ筋の主力商品となりつつある。ゲリラ豪雨など天候の急変が話題になるとともに、防水性、透湿性に優れた輸入品、高級国産品が婦人、紳士靴ともに売れ行きが良い。２０年以降、新型コロナ禍の影響を受け、業界全体の売上高は大幅に減った。日本経済新聞社が実施した「日本の専門店調査」に回答した主要な靴専門店１０社の２０年度売上高合計は３１９８億円で、前年度比２１．７％減少した。２２年秋から新型コロナ流行に伴う規制が一気に緩和され、政府の旅行支援などを通じ「リベンジ消費」が本格化しそうだ。阪急うめだ本店では、まん延防止等重点措置が解除された直後の２２年４月、婦人靴の売り上げが前年同月比２倍になった。(2023/01/24調査)

２０２０年の新型コロナウイルス流行に伴う外出自粛により、大手靴販売店は軒並み業績悪化に見舞われた。
エービーシー・マート（ＡＢＣマート）は靴、衣料品の輸入販売から、１９９０年に小売業に進出した。２０１２年に米国の靴製造企業を買収、１３年には靴製造工場を石川県に設立したが、実質的には国内最大の靴専門店といってよい。「ホーキンス」「バンズ」などのプライベートブランド（ＰＢ）や「ナイキ」「アディダス」といったナショナルブランドとの自社限定品の共同開発が強み。２２年２月期の売上高は前の期比１１％増の２４３９億円、営業利益は４１％増の２７４億円と増収増益だった。２２年３～１１月期も堅調、純利益が前年同期比４４％増の２０７億円。全国旅行支援や訪日外国人の回復で販売が増えた。(2023/01/24調査)