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アパレル(総合)

アパレル(総合)の業界分類
アパレル(総合)の業界定義
婦人服、紳士服等、複数の主力となる服飾ブランドを持ち、これらの企画、製造、卸売販売を行う。カジュアルウェアを除く。

アパレル(総合)の業界概要

SPA台頭、既存アパレルに向かい風
総合アパレルはカジュアル衣料からスーツ、フォーマルウエアまで幅広い衣料品の企画・縫製、製造卸などを手掛け、百貨店、ショッピングセンター(SC)、総合スーパー(GMS)、専門店など多様な販売チャネルで展開する業態である。業務内容は大別するとクリエーター、マーチャンダイザー(MD)、販売の3種類。クリエーターはデザイナーやパタンナーなどものづくりを、MDはブランドに基づいた商品企画や価格設定、工場への発注作業など商品を店頭に送り出すまでの過程を担う。販売は店舗で販売員や店長などの業務を行う。
日本のアパレル産業が確立されたのは、1960年代に既製服が普及し始めた頃だと言われている。70年代に入ると個性を表現するツールとしてのファッション・ビジネスが開花し、三宅一生、川久保玲、山本耀司に代表されるDC(デザイナーズ・キャラクター)ブランドが一世を風靡した。さらに80年代は、1人の消費者がDC ブランドからアメカジ、イタカジまで、数多くのファッションを着こなすようになった。(2023/01/25調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート アパレル(総合)2022年5月12日 PDF 20P
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アパレル(総合)の市場動向

需要変化への対応、不振脱出へ試み広がる
経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」20年版によると、日本国内B to CのECにおける衣類・服装雑貨などの市場規模は前年比16.2%増の2兆2203億円と、コロナ禍の影響もあり大きな伸びを記録した。また、日本・米国・中国の3カ国における越境ECの市場規模は、いずれの国の間でも増加。中国消費者による日本事業者からの越境EC購入額は1兆9499億円(前年比17.8%増)、米国事業者からの越境EC購入額は2兆3119億円(同15.1%増)だった。
オンワードホールディングス(HD)は無線自動識別(RFID)の導入を決め、物流面を強化。店舗とECの在庫一元化など、在庫管理を中心に業務効率化を図る。カジュアル衣料大手のストライプインターナショナル(岡山市)は、18年2月にネット通販モール「ストライプデパートメント」をソフトバンクと共同で立ち上げた。同社のEC比率は88%に上る。(2023/01/25調査)

アパレル(総合)の競合状況

コロナ禍による巣ごもり需要が追い風に
アパレル企業を取り巻く経営環境は、19年10月の消費税増税、それに続く暖冬、20年からの新型コロナ禍で激変した。在宅時間が伸びて普段着需要が高まった一方、素材価格や物流コスト上昇で値上げも広がる。中国の都市閉鎖などに伴うサプライチェーン混乱など、これまで以上に内外情勢への目配りが欠かせなくなっている。
オンワードホールディングス(HD)は1927年(昭和2年) 大阪で創業した樫山商店から発展した老舗。2007年に持ち株会社化、商号をオンワード樫山から、現在の商号に変更した。22年2月期連結決算は営業損益が10億円の赤字(前の期は201億円の赤字)だった。3期連続の営業赤字となる。構造改革を進めたが、新型コロナの変異型「オミクロン型」の感染拡大で集客が振るわず、売上高は前の期比4%減の1684億円だった。(2023/01/25調査)

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