アパレル（総合）

総合アパレルはカジュアル衣料からスーツ、フォーマルウエアまで幅広い衣料品の企画・縫製、製造卸などを手掛け、百貨店、ショッピングセンター（ＳＣ）、総合スーパー（ＧＭＳ）、専門店など多様な販売チャネルで展開する業態である。業務内容は大別するとクリエーター、マーチャンダイザー（ＭＤ）、販売の３種類。クリエーターはデザイナーやパタンナーなどものづくりを、ＭＤはブランドに基づいた商品企画や価格設定、工場への発注作業など商品を店頭に送り出すまでの過程を担う。販売は店舗で販売員や店長などの業務を行う。
日本のアパレル産業が確立されたのは、１９６０年代に既製服が普及し始めた頃だと言われている。７０年代に入ると個性を表現するツールとしてのファッション・ビジネスが開花し、三宅一生、川久保玲、山本耀司に代表されるDC（デザイナーズ・キャラクター）ブランドが一世を風靡した。さらに８０年代は、１人の消費者がDC ブランドからアメカジ、イタカジまで、数多くのファッションを着こなすようになった。(2023/01/25調査)

経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」２０年版によると、日本国内Ｂ ｔｏ ＣのＥＣにおける衣類・服装雑貨などの市場規模は前年比１６．２％増の２兆２２０３億円と、コロナ禍の影響もあり大きな伸びを記録した。また、日本・米国・中国の３カ国における越境ＥＣの市場規模は、いずれの国の間でも増加。中国消費者による日本事業者からの越境ＥＣ購入額は１兆９４９９億円（前年比１７．８％増）、米国事業者からの越境ＥＣ購入額は２兆３１１９億円（同１５．１％増）だった。
オンワードホールディングス（ＨＤ）は無線自動識別（ＲＦＩＤ）の導入を決め、物流面を強化。店舗とＥＣの在庫一元化など、在庫管理を中心に業務効率化を図る。カジュアル衣料大手のストライプインターナショナル（岡山市）は、１８年２月にネット通販モール「ストライプデパートメント」をソフトバンクと共同で立ち上げた。同社のEC比率は８８％に上る。(2023/01/25調査)

アパレル企業を取り巻く経営環境は、１９年１０月の消費税増税、それに続く暖冬、２０年からの新型コロナ禍で激変した。在宅時間が伸びて普段着需要が高まった一方、素材価格や物流コスト上昇で値上げも広がる。中国の都市閉鎖などに伴うサプライチェーン混乱など、これまで以上に内外情勢への目配りが欠かせなくなっている。
オンワードホールディングス（HD）は１９２７年（昭和２年） 大阪で創業した樫山商店から発展した老舗。２００７年に持ち株会社化、商号をオンワード樫山から、現在の商号に変更した。２２年２月期連結決算は営業損益が１０億円の赤字（前の期は２０１億円の赤字）だった。３期連続の営業赤字となる。構造改革を進めたが、新型コロナの変異型「オミクロン型」の感染拡大で集客が振るわず、売上高は前の期比４％減の１６８４億円だった。(2023/01/25調査)