清涼飲料

清涼飲料水とはアルコールを含まない飲料のことで、乳製品を除く（食品衛生法）。天然水や果汁飲料、茶系飲料、コーヒー・ココア、炭酸飲料など種類は多く、製造、販売業者も多岐にわたる。全国清涼飲料連合会によると、清涼飲料の２０２０年の国内生産量は前の年に比べ４．９％減の２１５８万キロリットルと２年連続の前年割れとなった。１人あたりの年間消費量は１７１リットルに減少した。国内生産量で最も多いのは茶系飲料で、全体の２４％を占める。次いでミネラルウオーター類、炭酸飲料、コーヒー飲料等、果実飲料と続く。０８年以来トップだった炭酸飲料は３位に転落した。茶を沸かす面倒を避け、ペットボトルの飲料を飲む人が若者層だけでなく高齢者にも広がっている。
農林水産省の食品産業動態調査では、２１年の飲料生産量は、コーヒー飲料等が３２８万キロリットル（ｋｌ）と最大で、以下緑茶飲料の２５５万ｋｌ、炭酸飲料１８５万ｋｌと続く。コロナ禍の影響で炭酸飲料（８．５％減）と果実飲料（７．３％減）が大幅に減少している。(2023/02/19調査)

大手飲料水メーカーは、２０２０年に入って逆境にさらされている。新型コロナウイルス流行による外出自粛と大型イベントの延期、梅雨の長雨の三重苦である。飲料総研（東京・新宿）によると、２０年の清涼飲料の出荷数量は前年比７％減少した。各社の国内販売量は軒並み悪化、特に自販機での販売減が響いた。在宅勤務の普及でオフィスで仕事する人が減り、企業に設置した自販機販売が激減した。観光地や大型商業施設での販売も軒並み不振だった。
自販機販売は、飲料各社の販売量の３～４割を占め、価格設定が収益に直結する。コンビニエンスストアの浸透で１台あたりの売上高が減少。輸送や補充・メンテナンスの人件費も上昇し、飲料業界の経営を圧迫している。飲料各社は自販機１台あたりの売上高を上げる施策に取り組む。ＩＴ（情報技術）を使い、タイムリーな商品補充など作業の効率化を進めている。日本コカ・コーラはマイボトルに対応した自販機を導入。ペットボトルや缶を使いたくない消費者が増えているとみて自販機需要を発掘する。(2023/02/19調査)

原材料価格の高騰に伴い、清涼飲料業界に２０２２年１０月から値上げの波が押し寄せている。サントリー食品インターナショナルは１６５品を値上げ。アサヒ飲料は１６３品の価格を引き上げた。キリンビバレッジは１２７品を、伊藤園も１３６品を値上げした。コカ・コーラボトラーズジャパンは５月から大型ボトルの価格を引き上げているが、１０月に小型ペットボトルなども値上げした。
サントリー食品インターナショナルの２２年１２月期連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比２０％増の８２３億円だった。海外での清涼飲料の値上げが奏功した。２３年１２月期の連結売上収益は前期比６％増の１兆５３１５億円、純利益は８％減の７５５億円を見込む。２１年からアジア・パシフィック地域でのＭ＆Ａ（合併・買収）を含めた成長投資を拡大する。日立製作所と共同で人工知能（ＡＩ）による生産計画の自動立案システムを開発し、１９年１月から飲料工場で運用を始めた。(2023/02/19調査)