レトルト食品・業務用加工食品

レトルト食品はレトルト（加圧加熱殺菌装置）で殺菌できるパウチ（袋状）や成形容器（トレー状）に詰められた食品のことで、日本缶詰びん詰レトルト食品協会は特徴として「軽量で取り扱いやすく、簡単に開けられ、わずかな時間で温められ、さらに容器の廃棄処理がしやすいこと」を挙げている。１９５０年頃に米国などで研究開発され、６９年に月面探査船アポロ１１号に積み込んだことで知られるようになった。市販品は６９年に大塚食品工業がレトルトパウチにカレーを詰めた製品を販売したのが最初だ。
マルハニチロが２０２０年１１月に実施した食生活に関する調査によると、家庭の食事での利用率で、レトルト食品は前年を５．５ポイント上回る４７．７％の４位だった。首位は冷凍食品（６０．１％）、２位はインスタント食品（５１．４％）、３位は総菜（４９．１％）という。(2023/01/13調査)

レトルト食品の売り上げをけん引するレトルトカレーの生産量は２０１５年から増加が続き、２０年に過去最高となった。新型コロナウイルスの感染が広がり、自宅で料理する機会が増えたため消費が一段と拡大した。日本缶詰びん詰レトルト食品協会が調べたレトルト食品の２１年の国内生産量は前年比１．７％減の３８万トンで、６年ぶりに減少した。生産量は最も多いカレーが１６万トン（前年比２．７％減）で、つゆ・たれが５万トン（３．２％減）、料理用調味ソースが４万トン（０．８％増）と続いた。
富士経済は２６年のレトルトカレーの市場規模を２０年比１５．２％増の１０４５億円と予測する。今後も市販用を中心にインスタントカレーからの需要のシフトが進み、２４年には市場が１０００億円を突破するとみている。(2023/01/13調査)

レトルト食品の中で生産量が最も多いレトルトカレーのトップメーカーはハウス食品グループ本社。上位はエスビー食品、江崎グリコ、明治、大塚食品、中村屋など。ハウス食品グループ本社は２０１９年８月に関東工場でレトルト製品の製造ラインを稼働した。海外では中国でカレー事業が成長し、日本式カレーが着実に浸透している。コロナ禍で家庭内調理の機会が増え、中国でカレールーの販売が伸びていることに対応するため、中国・浙江省の工場にカレールーの新ラインを増設する。２３年の稼働を目指し、「バーモントカレー」の生産能力を約３５％引き上げる。２４年３月期に中国事業の売上高を２１年３月期比５７％増の１１０億円まで増やす方針。インドネシアでは日本式カレーの拡大に向けハラル認証のカレー事業を展開する。
ハウス食品グループ本社は２２年秋までにほぼすべてのレトルトカレー商品に電子レンジ調理が可能なパウチ容器を導入する。利便性を高めるほか、湯煎で温めていた場合と比べて二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を約８割削減できる点もアピールする。レトルト製品製造子会社のサンハウス食品（愛知県江南市）は２１年７月、大容量製品の製造ラインを稼働した。子会社のハウス食品は２３年４月、業務用食品事業を同じく子会社のギャバンに承継。同社は社名を「ハウスギャバン」に変更する。(2023/01/13調査)