食用油

食用油は大豆や菜種などを搾って食用に加工した油。マーガリンやマヨネーズの製造に使う加工用、天ぷら料理店や居酒屋で使う業務用、スーパーで販売する家庭用に分かれる。用途は加工用が５割、業務用が３割、家庭用が２割。製油会社は加工用をタンクローリーで、業務用を一斗缶（いっとかん）で出荷する。加工用は四半期ごとに価格交渉するのに対し、業務用は随時値決めする。
国内に流通する油脂として植物由来、動物由来と、マーガリンやショートニングなどの食用加工油脂があり、全体の８割以上が植物油。また食用と工業用があり、植物油では約９割前後が食用油と推察される。(2023/02/11調査)

農林水産省の油糧生産実績調査（速報値）によると、２０２２年の食用植物油の原油生産量は前年比２．６％減の１６３万１２８０トンだった。内訳は国産原料が２．０％減の６万９８０３トン、輸入原料が２．６％減の１５６万１４７７トン。最多の原料は菜種（８８万６０６０トン）で、大豆、トウモロコシ、米ぬか、ゴマと続いた。
富士経済はオリーブ油やアマニ油が伸びて２４年の食用油市場が１８年比７．４％増の３９８５億円になると予測する。オリーブ油は３６％増の６４０億円となる。調理用途だけでなく、サラダなどに使う生食用途などの調味料として需要が高まるとみる。日清オイリオグループの調査では、米油の２０年度の国内市場規模が前年度比３４％増の約１００億円と、食用油全体の伸び率（８％）を大きく上回った。市場は過去４年で２倍強に拡大した。(2023/02/11調査)

２００２年に日清製油、リノール油脂、ニッコー製油の３社が経営統合して持ち株会社体制に移行。０４年に４社が合併して日清オイリオグループが誕生した。ホーネンコーポレーションと味の素製油は０２年に経営統合し、持ち株会社の豊年味の素製油を発足。これに０３年、吉原製油が参加し、持ち株会社のＪ―オイルミルズとなった。０４年には各事業会社を吸収統合した。日清オイリオグループとＪ―オイルミルズの２社で植物油販売量の８割以上を占めるとみられる。両社は２３年４月の予定で、菜種や大豆から油を搾る工程を担う共同出資会社を設立。日清オイリオグループの水島工場（岡山県倉敷市）とＪ―オイルミルズの倉敷工場（岡山県倉敷市）の搾油機能を統合する。両社の加工ラインを新会社が運営して効率を高める。まず西日本地域から取り組みを始め、共同搾油を全国に広げる。国内の人口減少や原料調達を巡る国際競争で経営環境が厳しく、食用油を作る最上流工程での効率化を急ぐ。
日清オイリオグループは、ごま油やオリーブオイルを除くプラスチックボトル入りの家庭用食用油の賞味期限を、２３年春から順次、延ばす。導入した鮮度を長持ちさせる製法の保存性を再検証し、延長可能なことを確認した。フードロスの削減につなげる。最長で１８カ月から２５カ月に延長する。２２年４～１２月期の油脂事業は前年同期比４０％の増収。原料価格上昇に伴う価格転嫁が進んだ。(2023/02/11調査)