カー用品

カー用品とは「自動車部品の中で、走行性に関係が無く、使用者の嗜好又は環境の変化に応じて、使用者により安全性・快適性・居住性・経済性などを与える分野に当たるもの」（日本自動車用品工業会）とされ、自動車部品の一部として位置付けられている。カー用品は自動車メーカーが供給する「純正品」と、カー用品メーカーや部品メーカーが供給する「市販品」とに大別される。確かな統計はないが、市場規模は約１兆１０００億円といわれる。
製品としてはアルミホイールやランプ類、チャイルドシート、ステアリング、タイヤチェーン、フロアマット、ドリンクホルダー、カーシャンプー、芳香剤、消臭剤など幅広く、専門分野に特化した中小メーカーが大半を占める。主要な業界団体である全国自動車用品工業会の会員は６８社（２０２２年７月時点）だが、関連団体はほかにもあり、メーカー数は１５０社を超えるとみられる。(2023/02/19調査)

カー用品市場は若者の自動車離れに加え、必要な商品以外は購入しないユーザーが増えていることから拡大しにくい状況となっている。こうしたなか、カー用品は需要が縮小する品目と、需要拡大のチャンスを持つ品目とに二極化してきている。商品分野別にみると、「乗用車タイヤ」「アルミホイール」「消耗品」「ドレスアップ用品」は全体的に需要が伸びている。これらの分野でも品目によって差がみられる。
成長が著しいのはドライブレコーダー。２０２０年６月施行の改正道路交通法では、あおり運転の厳罰化が盛り込まれたことも手伝って、あおり運転への自己防衛のため、被害を受けた際の証拠として映像記録を利用する目的で設置する人が増えている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）とドライブレコーダー協議会（ＪＤＲＣ）がまとめた２１年度のドライブレコーダーの国内出荷台数は、前年度比１７％増の５３７万台だった。１６年度の調査開始以降で最高となり、５００万台の大台を突破した。１６年度と比べると約３．７倍まで拡大している。メーカー側も市場拡大を受け、複数のカメラで後方や車内の様子まで録画できる高機能機種などを投入している。(2023/02/19調査)

「消耗品」はオイルフィルターやエアフィルター、ワイパー、点火プラグ、バッテリーなどで、ワイパー以外はユーザー自身が交換するよりも定期点検などで整備事業者が交換するケースが多い商品である。ユーザーの節約志向が強まるなか、最近は定期点検時の交換を先送りして、メンテナンス費用を削減する傾向が強まっている。
ワイパーやバッテリーなど一部の商品では、機能性に優れた商品も開発されており、メーカーが流通チャネルとともに交換メリットをユーザーへアピールすることで、交換需要の喚起につなげている。カーナビやＡＶ機器の使用で電力消費量が増え、軽自動車では蓄電量が不足する場合があり、高性能バッテリーに載せ替えるニーズがあると見て、メーカー各社は小売店舗や整備工場でバッテリーの専門知識を持つ従業員の育成に注力している。(2023/02/19調査)