カーナビ・カーオーディオ

カーナビゲーションシステムは日本で開発され、今や世界の自動車の情報系システムの中核的存在となっている。カーＡＶＮ（Ａ=Ａｕｄｉｏ、Ｖ＝Ｖｉｓｕａｌ、Ｎ＝Ｎａｖｉ）ともいわれる。ホンダが１９８１年に世界で初めて実用化したカーナビ「ホンダ・エレクトロ・ジャイロケータ」は、米電機電子学会（ＩＥＥＥ）から電気・情報分野の歴史的業績をたたえる「ＩＥＥＥマイルストーン」に認定された。
カーナビはモニターに表示されるデジタル地図上に、全地球測位システム（ＧＰＳ）でセンシングした自車位置をリアルタイムに表示する。デジタル地図は電子媒体に記憶され、基本ソフト（ＯＳ）でアプリケーションが機能する。目的地までの誘導が主目的だが、インターネットにつながれば、カーナビの液晶画面に近隣の飲食店の割引クーポンが表れたり、美容室などの予約を取ったりできる。ネット経由で自動運転の関連技術など車の機能を追加できるなど、スマートカーの司令塔としての役割も期待されている。(2023/01/18調査)

カーナビ市場の拡大傾向は自動車産業の堅調に伴って続くものの、スマートフォンの位置情報アプリを代わりに使う層が増えていることもあって単体での急速な成長には陰りが見える。今後の焦点は自動運転などＣＡＳＥ対応に伴う統合コックピットなど、「つながる車」の機能を支える中核機器としての役割になってきた。
カーナビ用データだけでなく自動運転や物流効率化などの需要で成長が確実視されるデジタル地図を巡っても、世界規模で投資競争が熱を帯びている。デジタル地図の領域ではオランダのヒアテクノロジーズ、米グーグルに米マップボックス、オランダのトムトムを加えた「４強」が世界市場で競う構図になっている。(2023/01/18調査)

ディーラーなどで組み付けるタイプは性能と価格のバランスが見直されて順調に伸びているが、市販のカーナビ・カーオーディオは、スマートフォンの転用などに押されて市場が縮小、主力で生産していたメーカーの再編が進む。
カーナビ最大手だったパイオニアは、カーナビ事業で蓄積してきたデータを活用し、データビジネスへの展開を目指す。同社は２０２２年１２月、カーナビやドライブレコーダーなどの機能を持つ車載器「ＮＰ１」にリアルタイムで車内外の映像などをスマートフォンで確認できる機能を追加した。車上荒らしや車両盗難などが発生した際、専用アプリで車内や車内前方の映像、位置情報、速度情報などを確認できる。不審者を発見すると警告を発報する機能もある。パイオニアはプラズマテレビへの巨額投資の失敗で経営が悪化し、１９年に香港の投資ファンド傘下に入った。(2023/01/18調査)