自動車部品（ブレーキ）

自動車の制動をつかさどるブレーキを製造する。ブレーキは大きく分けると、乗用車に採用されるディスクブレーキと、主に商用車に使われるドラムブレーキの２種類があり、それぞれ部品が異なる。ディスクブレーキは、摩擦材にあたるブレーキパッドや、ブレーキパッドをローターに押し付けるキャリパー、制動時にブレーキパッドを押しつけられて車輪の回転を止める円盤状のディスクローターなどで構成される。一方、ドラムブレーキは、車輪とともに回転するブレーキドラムや、制動時にドラムに押しつけるブレーキライニングなどで構成される。またこれらを制御する油圧関連や電気系統の部品もある。
日本自動車部品工業会の出荷動向調査によると、２０２０年度の出荷額はドラムブレーキ装置が６５０億円（前年度比２４．８％増）、ディスクブレーキ装置が１５４０億円（２６．２％増）、ブレーキ倍力装置が３１６億円（２３．６％減）、ディスクパッドが４５６億円（８．７％減）、その他ブレーキ装置付属部品が３８５億円（４３．７％減）などとなっている。(2023/01/18調査)

懸架・制動装置部品のうち、サスペンションなどの制動装置部品を除くブレーキ装置関連部品の市場規模は年５５００億円規模とみられる。ブレーキ関連業界は中国など新興市場を中心に需要は拡大傾向にある。ただ低価格を売りものにする現地新興メーカーの勢いもあり、価格競争力のある製品開発が課題。
また、衝突危険時に自動的にストップする自動ブレーキ装置への対応も必要になっている。国連欧州経済委員会（ＥＣＥ）は２０１９年２月、日本や欧州連合（ＥＵ）など４０カ国・地域が自動ブレーキを義務づける規則原案に合意したと発表した。義務づけるのは「ＡＥＢＳ」と呼ばれる自動ブレーキ。カメラやレーダーで前方の車や障害物を分析し、危険と判断すると自動的に車両を止める。搭載の義務づけが始まればＥＵでは年間１５００万台以上、日本では同４００万台以上の新車が対象になるとしている。(2023/01/18調査)

ブレーキ関連業界は世界的な事業展開が進んでいる。日清紡ホールディングス（ＨＤ）は２０１１年に独ＴＭＤフリクションＨＤを買収。パッド、ライニングの世界シェアをトップに引き上げたほか、独コンチネンタルと国内で合弁を組む。また、トヨタ自動車系のアイシン傘下のアドヴィックス（愛知県刈谷市）や、ホンダ系が日立製作所系と再編した日立Ａｓｔｅｍｏ（アステモ）なども系列先との取引を主力に事業を展開している。
日立アステモは日立の完全子会社だった日立オートモティブシステムズと、ホンダ傘下のケーヒン、ショーワ、日信工業が統合して２１年１月に発足した。出資比率は日立が６６．６％、ホンダが３３．４％。４社の１９年度の売上高を合算すると１．５兆円で、２５年度に売上高２兆円を目指している。(2023/01/18調査)