調理家電

炊飯器、電子レンジ、ホームベーカリー、ホットプレート、トースターなど食物の調理に使う多様な機器を、パナソニック、三菱電機、日立、シャープなど大手総合家電メーカーのほか、多くの中小メーカーが製造する。
ここ数年、自宅で食事をする傾向が強まり、調理家電市場は横ばい前後で推移している。日本電機工業会（ＪＥＭＡ）によると、２０２２年度の主な調理家電の国内出荷実績は、ジャー炊飯器が約４８５万台（前年度比３．１％減）と３年連続の減少となったが、金額は１．０％増の約９９５億円。電子レンジは約３５２万台（４．５％減）で、金額は約９７６億円（１．９％増）だった。ホットプレートとトースターは台数ではそれぞれ３割、２割近く減り、単価は伸びたものの金額でもマイナスだった。(2023/05/05調査)

炊飯器は１０万円前後の高級機種が増えている。三菱電機は釜を職人が手作業で削り出す製品を販売し、パナソニックは「加圧」と「減圧」を繰り返し、米を釜底から踊らせて加熱する製品を手掛ける。東芝ホームテクノは１９年、米３合を炊く時間が従来品より約３０％短い約３８分になるＩＨジャー炊飯器を発売。２０年には甘み成分の酵素を活性化させる温度帯を長くするなど、炊き方を細かく調整する製品を投入した。
単身・少人数世帯の増加を背景に小容量型の製品の人気も高まっており、象印マホービンが３合炊き、三菱電機が３．５合炊きの炊飯器を販売している。象印は１７年、炊き上がりのコメの硬さや粘り気の感想を入力することで、自分好みに調整できる炊飯器も投入。創業１００周年の１８年には高い火力を出せる製品に刷新した。２０年、ＩＨヒーターを６つに倍増し、よりふっくらとした炊き上がりをうたう製品を発売した。タイガー魔法瓶は２１年、クラウド上でコメの使用量を分析し購入を促す炊飯器を売り出した。(2023/05/05調査)

「スマート」などの高機能化を進める中、調理家電各社は使いやすさ、おいしさを追求した製品に力を入れている。
日立アプライアンス（現・日立グローバルライフソリューションズ＝ＧＬＳ、２０１９年に日立コンシューマ・マーケティングと統合）はパン焼き機能と、油を使わずに野菜炒めなどができる機能を併せ持つオーブンレンジを１３年に発売。２０年には、食品の重さに合わせ自動調理できる過熱水蒸気オーブンレンジを発売した。東芝ライフスタイルは上下２段で同時に調理でき、高温調理や解凍もできるオーブンレンジを展開。シャープの上位機種は健康メニューで人気の「タニタ食堂」のレシピをスマホ経由で取り込める。２０年には、自社の調理家電を使ったオンライン料理教室を始めた。(2023/05/05調査)