時計

時計産業は主に腕時計（ウオッチ）を製造・販売する企業と、掛け時計や置き時計（一般的にクロックと総称する）を製造・販売する企業と、部品メーカーで構成されている。日本の時計メーカーは百貨店や中小の時計店、家電量販店などの小売店に商品を卸し、販売する流通形態が一般的だ。
日本時計協会がまとめた２０２２年の日本企業の出荷個数（見込み値）はウオッチが前年比５％増の５５００万個、クロックは同９％減の７００万個。出荷額（同）はウオッチが１７％増の２６６９億円、クロックが前年並みの１７６億円だった。(2023/03/05調査)

日本時計協会によると、２０２２年（見込み）の日本企業のウオッチ出荷の内訳は、海外向けが数量で前年比６％増の４９００万個、金額でも１４％増の１８２６億円だった。国内向けは数量が同１％増の６００万個、金額は５％増の８４３億円。国内市場の大きな伸びが望めないなか、中間所得層が台頭する中国やインドが今後の有望市場だ。
日本企業は１万～１０万円の価格帯が主力。最近は１００万円を超える高価格商品へのシフトを急いでいる。５万～２０万円前後のミドルクラスは人工知能（ＡＩ）を使ったスマートウオッチなどと差別化ができなくなっているためだ。セイコーホールディングスは２０年、高級腕時計ブランド「グランドセイコー」から過去最高額となる２０００万円のモデルを、世界１０本限定で発売。盛岡セイコー工業の工場では見学や組み立て体験もできるようにした。２１年には、ものづくり教育や文化、観光振興で岩手県と包括提携した。(2023/03/05調査)

日本の時計メーカーで最も歴史があるブランドは「セイコー（SEIKO）」。セイコーホールディングス傘下のセイコーウオッチが卸売りを、セイコーインスツルが製造を担当してきたが、２０年にセイコーウオッチがセイコーインスツルの腕時計部門を譲り受け、時計事業を統合した。企画から製造まで一貫して手掛け、収益力向上を図る。このほか、上場企業のセイコーエプソン（セイコーＨＤの出資比率は４％未満）にも「ウオッチ部門」があり、ムーブメントや腕時計を製造している。セイコーエプソンは１７年、完全子会社のオリエント時計（東京・新宿）を統合し、独自ブランド「トゥルーム」の腕時計を発売した。
セイコーウオッチは、得意とする高価格帯で１９年に８００万円の「プラチナケースモデル」を発売。２０年には高価格帯の販売強化のため、主力ブランド「グランドセイコー」の旗艦店を東京・銀座に開いた。２２年には銀座に時計工房の開設を発表、高級腕時計の組み立てを見学できるようにする。同年、欧米に続くアジア太平洋地域の統括会社をシンガポールに設立した。(2023/03/05調査)