プロジェクター・業務用映像装置

プロジェクターは動画や画像を大型スクリーンに投影して表示するための装置。広義には旧来型のＯＨＰ（オーバーヘッドプロジェクター）なども含まれる。総需要の大半をオフィスや教育機関など業務用が占め、プレゼンテーションなどに利用する目的で販売台数を伸ばしてきた。家庭向けでも映画などを投影する「ホームシアター」として利用されるなど需要を伸ばしている。家庭用でもＷｉ－Ｆｉ対応が進み、ネット動画も簡単に投写できるようになった。設置距離１．２メートルでも６０型以上になる短焦点レンズながら価格は１０万円を切る機種も登場し、低価格化が進む。コロナ禍でビジネス向け需要が減少するなか、家庭市場開拓に各社が力を入れている。国内シェアアトップのセイコーエプソンは、家庭用プロジェクター市場が２５年度に２５０万台前後と１９年度から約４割増えると予測。半減する業務用を、家庭用が僅かに上回る見通しだ。
近年はデジタルサイネージ（電子看板）での利用や、イベントでのプロジェクションマッピングなど、活用範囲が広がっている。液晶テレビに比べ、低価格で大画面化が実現できる利点があるが、明るい部屋では表示が見えにくいという欠点があった。しかし、最近は明るい場所でも見やすくする映像処理技術などプロジェクターの技術は進歩している。(2023/02/22調査)

セイコーエプソンによると、プロジェクターの世界市場はコロナ禍による減速前の１０年間、２ケタ成長を続けてきた。小型軽量化や設置場所を柔軟に選べる製品の登場などで利便性が高まり、画像もより鮮明になっている。
業務用はオフィス向けが中心だが、近年は小中学校などの教育現場でも需要が伸びた。しかしコロナ禍で市場環境は厳しくなった。富士キメラ総研（東京・中央）は２０２０年の世界市場について「在宅勤務の浸透で買い替えが先送りになっている」と指摘した。こうした中、エプソン販売は２２年、高輝度プロジェクター購入者に対しプロジェクター買い取りサービスを開始した。他社製も対象とし、買い替えを促す。(2023/02/22調査)

プロジェクターの国内シェア１位はセイコーエプソンで５０％を超える。普及機から多機能なハイエンド機までそろえる。２０２１年、半導体レーザー光源で映像位置を動かす「レンズシフト」機能を備えた企業向け機種を追加。２２年には、国際協力機構（ＪＩＣＡ）と発展途上国の課題解決などに関する包括連携協定を締結した。プロジェクターなどで途上国の教育を支援する。ビジュアルコミュニケーション事業の２２年３月期の売上高は１５９０億円（前の期比１２．４％増）、セグメント利益は１１倍を超す１５３億円（同１０３８．４％増）だった。事業改革での費用抑制効果に加え、円安のプラス効果があったという。
追随するＮＥＣディスプレイソリューションズ（ＮＤＳ、東京・港）は、シャープが２０年に株式６６％を取得して子会社化。社名を「シャープＮＥＣディスプレイソリューションズ」に変更した。カシオ計算機は１７年、スマートフォン（スマホ）の画面を家庭のテーブル上に投影できる小型の超単焦点型製品を開発。高精細な「４Ｋ」映像を投映できる法人向け機種も投入した。２１年には建物などに映し出すプロジェクションＡＲ（拡張現実）の事業化を始めた。一方、赤字続きの中型プロジェクターは２０年に撤退を決めた。プロジェクターを含むシステム事業の２２年３月期の売上高は前の期比２９％減の１３３億円。営業損益は２２億円の赤字（前の期は４８億円の赤字）だった。(2023/02/22調査)