メモリーカード

デジタルカメラやデジタルビデオカメラ、スマートフォン（スマホ）などで使う小型の記憶媒体を製造する。コンパクトフラッシュ、ｘＤピクチャーカードなど様々な規格が並立してきたが、東芝、パナソニック（現パナソニックホールディングス）、米サンディスクが普及団体ＳＤカード協会を設立し、ＳＤカード系列が市場のほとんどを占めるようになった。メモリーカードは店頭やネット通販でパッケージを購入するだけでなく、デジカメやスマホの付属品として同梱されて流通するケースも少なくない。
メモリーカードの国内出荷量は減少傾向にある。調査会社テクノ・システム・リサーチ（東京・千代田）によると、２０１４年の出荷は１１．４％減の４８１３万枚だった。１３年は５４３２万枚、１２年は６０１８万枚だったので、減少傾向に歯止めがかかっていない。スマートフォンの普及拡大でデジタルカメラやビデオカメラなどの販売が低迷、同時購入されることが多いＳＤカードの需要が減り、市場が縮小している。日本経済新聞社がまとめた１６年の国内「主要商品・サービスシェア調査」によると、１６年中に家電量販店などで販売されたメモリーカードは前年比５．７％減の２９６８万枚（日経推定）だった。経済産業省の工業統計によると、ＳＤカードなどが含まれる半導体メモリメディアの１９年出荷金額は、前年比３２．３％減の８７億１１００万円とさらに減少している。(2023/03/05調査)

メモリーカード市場のけん引役はこれまでのデジタルカメラやパソコンからスマホへと移り、大容量の高付加価値品の比率が上昇している。米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」は後からメモリーカードを追加できないが、米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載するスマホの多くは、超小型のマイクロＳＤカードを装着できる。アプリや写真を記憶する容量を引き上げられることから、スマホと同時に購入するケースが一時的に増えた。無線LANの機能を内蔵し、写真共有をスムーズにする無線通信網「Wi－Fi」付きＳＤカードも発売されている。しかし、スマホのデータをデータセンターに蓄積して利用できるクラウドコンピューティングの普及に伴って、端末のメモリーカードに大きなデータを置く必要性は薄れている。
データ転送度が速く、大容量化も可能だとして、高精細ビデオカメラや高解像度デジタルカメラ用をうたうＸＱＤメモリーカードが１２年に登場した。しかし、ＸＱＤカードに対応しているのは、デジタル一眼レフやビデオカメラの一部機種にとどまり、普及は進んでいない。(2023/03/05調査)

キオクシア、パナソニックホールディングス、ウエスタンデジタル（ＷＤ）傘下のサンディスクの推進するＳＤカード系列が市場の９割以上を占める。ソニーは独自規格の「メモリースティック」を推進していたが、１０年度に戦略を転換。ソニーブランドのＳＤカードを他社からＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給を受けて発売した。オリンパスや富士フイルムホールディングスが主導した「ｘＤピクチャーカード」も市場から姿を消した。１６年の日経シェア調査によると、メモリーカード国内市場首位は世界最大手の米サンディスク（２２．１％）。２位東芝（１５．２％）、３位エレコム（１２．１％）、４位台湾トランセンド・インフォメーション（７．９％）、５位アイ・オー・データ機器（５．４％）の順だった。
米ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）大手のＷＤは１６年５月、子会社ウエスタンデジタルテクノロジーズを通じて進めてきた米サンディスクの買収手続きを完了。サンディスクはＷＤの完全子会社となった。買収総額は約１９０億ドル（２兆２８００億円）。ＷＤはサンディスクが手掛けるＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを事業領域に加え、データ記憶装置で世界最大手企業となった。米ウエスタンデジタルの日本法人、サンディスクは２１年１月、ウエスタンデジタルに商号変更した。(2023/03/05調査)