複写機・複合機・プリンター

複写機・複合機・プリンターの業界分類

複写機・複合機・プリンターの業界定義

主にオフィスで使用する、複写機、プリンター及び複合機（複写機、プリンター、ファクシミリ、イメージスキャナの機能をあわせ持つ機器）等を製造する。

ビジネステーマ

複写機・複合機・プリンターの業界概要

２１年の出荷額は０．９％減

プリンターには、筒状のドラムに吹き付けたトナー（色粉）を用紙に押し付けて印刷するレーザープリンターと、インクを直接噴きつけて印刷するインクジェットプリンターがある。オフィスでは低コストで大量印刷ができるレーザープリンター、家庭では解像度の高いインクジェットプリンターという大まかな住み分けがあった。しかし、近年はオフィスでもインクジェットプリンターの導入が増えている。
精密機械やトナーの化学合成技術を背景に日本メーカーが世界で高いシェアを保つ。リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングス（ＨＤ）、コニカミノルタなどの大手メーカーは国内外に販売会社を展開し、コピーにプリンターやファクシミリ、スキャナーなどの機能を統合したデジタル複合機を売り込む。(2023/01/05調査)

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業界をイチから知るなら日経業界分析レポート　複写機・複合機・プリンター2022年8月8日 PDF 18P

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最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート　複写機・複合機・プリンター2023年1月13日 PDF

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複写機・複合機・プリンターの市場動向

事務機で蓄積の技術生かし、新事業開拓急ぐ

複写機・複合機・プリンターなど事務機器の市場は伸び悩みが目立つ。中国、東南アジアなど新興国は緩やかな成長需要が続くとみられるが、先進国向けは頭打ちだ。
国内では、企業の間で携帯端末を使って資料を閲覧・配布するのが当たり前になり、ペーパーレス会議も広がる。紙印刷の必要性がますます低下し、本体・消耗品を販売あるいはリースする従来のビジネスは急速にパイが縮小していくとみられる。ＩＤＣジャパン（東京・千代田）は、プリンター機器や印刷用紙・インクなどの消耗品を含むプリント市場への国内支出額が、２１年の1兆３９３７億円から２６年には1兆１７４６億円に減少するとみる。(2023/01/05調査)

複写機・複合機・プリンターの競合状況

個人向け需要拡大、各社業績は回復基調

米ＩＤＣによると、２１年のハードコピー周辺機器（プリンター・複合機・コピー機）の世界出荷台数は、前年比３．５％減の約９５００万台だった。メーカー別の台数シェアは、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）が４０．９％、キヤノンが２０．８％、セイコーエプソンが１７．２％、ブラザー工業が８．６％。このうち、Ａ３レーザー複写機・複合機は、前年と横ばいの約３４０万台だった。台数シェアは前年２位だったキヤノンが１６．３％で首位、リコーが１５．８％で２位に転落、３位がコニカミノルタ（１３．２％）、４位が富士フイルムＨＤ傘下の富士フイルム（東京・港、１０．７％）、５位が京セラ（９．３％）と続いた。一方、インクジェットプリンターは前年比１．２％減の約５７８６万台。台数シェアは、１位ＨＰ（４３％）、２位セイコーエプソン（２９．６％）、３位キヤノン（２２．７％）、４位ブラザー工業（３．９％）の順。
キヤノンはカメラが祖業だが、１９７０年に国産初の普通紙複写機を発売。以後、複写機・プリンター業界をリードしてきた。同社の２１年１２月期決算は、プリンターや事務機などのプリンティング事業の売上高が前の期比７．４％増の１兆９３８８億円、営業利益が同１１．６％増の２２５７億円だった。半導体部品不足の影響もあったが、個人向けのインクジェットプリンターなどが伸びて増収増益になった。(2023/01/05調査)