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医療用機器

医療用機器の業界分類
医療用機器の業界定義
内視鏡、心電計、CT、MRI、超音波検査機器等、医療に使用される機器を製造する。

医療用機器の業界概要

21年の国内生産額は2兆6019億円
医薬品医療機器法による医療機器は診断機器、治療機器(ME機器、手術用・処置用器具)、医療用具(カテーテルや注射器など)、歯科用機器・材料、眼科用機器・材料に区分される。
厚生労働省「薬事工業生産動態統計年報」によると、2021年の国内生産金額は2兆6019億円(前年比8.4%増)。主な類別生産金額は医療用鏡3605億円、医療用嘴管及び体液誘導管2576億円、医療用エックス線装置2566億円、内臓機能代用器2306億円、血液検査用器具1638億円、内臓機能検査用器具1430億円、理学診療用器具1317億円、整形用品1162億円、歯科用金属1073億円、視力補正用レンズ816億円などとなっている。輸入金額は2兆8151億円(同8.4%増)、輸出金額は1兆30億円(同3.0%増)。(2023/01/09調査)
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医療用機器の市場動向

医療機器にAI組み合わせ技術広がる
2018年の製品別生産金額は診断・検査装置の全身用X線CT装置が732億円、汎用超音波画像診断装置380億円、X線透視撮影装置189億円、電子内視鏡384億円、内視鏡用医療電気機器209億円、治療機器では透析器524億円、酸素供給装置193億円、血液浄化器463億円、人工腎臓装置342億円、人工心肺装置164億円など。医療用具では滅菌済み血管用チューブ及びカテーテル2298億円、人工関節、人工骨および関連用品358億円、ステント289億円などとなっている。
政府は人工知能(AI)を積極的に利用する「AI病院」の実現に5年間で百数十億円を投じ、カルテの自動入力や画像診断、最適な治療法の選択などに「AI医療」を取り入れたモデル病院を22年度末までに10病院つくる。AIを用いた診断機器や医療サービスの市場は16年の約7億ドル(約790億円)から22年には10倍以上の約80億ドルに拡大する、との予想もある。医療機器にAIを組み合わせる技術も広がっている。富士フイルムは胃や食道のがんの疑いを自動で検出する内視鏡AIを22年11月に発売。システム開発の両備システムズ(岡山市)は2023年3月までに、AIで腫瘍の進行度合いを判断するシステムの承認申請を目指している。AIメディカルサービス(東京・豊島)も、23年にも胃の病変ががんになる可能性がある腫瘍性かどうかを調べるAIで承認取得をめざす。(2023/01/09調査)

医療用機器の競合状況

オリンパス、祖業の顕微鏡など分社化
キヤノンメディカルシステムズは、2019年の世界シェアでCTやMRIなどの画像診断機器で4位(9.4%)。3社で約65%のシェアを握るシーメンスヘルスケア、GE、フィリップスに次ぐ。18年7月、がん遺伝子検査事業を手がけるアクトメッド(東京・新宿)の株式の66.6%を取得し、同事業に参入した。同年11月には、AI技術などを使った医療用画像解析ソフトウエア開発のエルピクセル(東京・千代田)に出資した。20年からはコニカミノルタと、中小の診療所向けのX線撮影関連機器や画像管理システムの販売で協業する。
キヤノンメディカルは海外企業買収にも意欲的だ。22年2月末、デンマークのX線診断装置メーカー、ノルディスク・レントゲン・テクニック(NRT)を買収したのに続き、同年7月、米NXCイメージングを買収した。コンピューター断層撮影装置(CT)を中心に販路を広げる。(2023/01/09調査)

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