医療用機器

医薬品医療機器法による医療機器は診断機器、治療機器（ＭＥ機器、手術用・処置用器具）、医療用具（カテーテルや注射器など）、歯科用機器・材料、眼科用機器・材料に区分される。
厚生労働省「薬事工業生産動態統計年報」によると、２０１８年の国内生産金額は１兆９４９７億円（前年比２．０％減）。内訳は医療用具や輸血・輸液器具・縫合器具等の処置用機器５２９２億円、画像診断システム３０７０億円、画像診断用Ｘ線関連装置及び用具４５５億円、生体現象計測・監視システム１８１２億円、医用検体検査機器１８３２億円、施設用機器２５５億円、インプラントや体外循環、人工呼吸器等の生体機能補助・代行機器２９５７億円、治療用又は手術用機器４０５億円、歯科用機器５２２億円、歯科材料１３０５億円、コンタクトレンズを含めた眼科用品及び関連製品６３６億円、家庭用医療機器６６６億円などとなっている。輸入金額は１兆６２０５億円（同１．７％減）、輸出金額は６６７６億円（同７．９％増）。(2022/11/03調査)

２０１８年の製品別生産金額は診断・検査装置の全身用Ｘ線ＣＴ装置が７３２億円、汎用超音波画像診断装置３８０億円、Ｘ線透視撮影装置１８９億円、電子内視鏡３８４億円、内視鏡用医療電気機器２０９億円、治療機器では透析器５２４億円、酸素供給装置１９３億円、血液浄化器４６３億円、人工腎臓装置３４２億円、人工心肺装置１６４億円など。医療用具では滅菌済み血管用チューブ及びカテーテル２２９８億円、人工関節、人工骨および関連用品３５８億円、ステント２８９億円などとなっている。
政府は人工知能（ＡＩ）を積極的に利用する「ＡＩ病院」の実現に５年間で百数十億円を投じ、カルテの自動入力や画像診断、最適な治療法の選択などに「ＡＩ医療」を取り入れたモデル病院を２２年度末までに１０病院つくる。ＡＩを用いた診断機器や医療サービスの市場は１６年の約７億ドル（約７９０億円）から２２年には１０倍以上の約８０億ドルに拡大する、との予想もある。(2022/11/03調査)

キヤノンメディカルシステムズは、２０１９年の世界シェアでＣＴやＭＲＩなどの画像診断機器で４位（９．４％）。３社で約６５％のシェアを握るシーメンスヘルスケア、ＧＥ、フィリップスに次ぐ。１８年７月、がん遺伝子検査事業を手がけるアクトメッド（東京・新宿）の株式の６６．６％を取得し、同事業に参入した。同年１１月には、ＡＩ技術などを使った医療用画像解析ソフトウエア開発のエルピクセル（東京・千代田）に出資した。２０年からはコニカミノルタと、中小の診療所向けのＸ線撮影関連機器や画像管理システムの販売で協業する。
キヤノンメディカルは海外企業買収にも意欲的だ。２２年２月末、デンマークのＸ線診断装置メーカー、ノルディスク・レントゲン・テクニック（ＮＲＴ）を買収したのに続き、同年７月、米ＮＸＣイメージングを買収した。コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）を中心に販路を広げる。(2022/11/03調査)