農業機械・農具

日本の農業機械の代表選手はトラクター、田植え機、コンバインの３種類。日本ではクボタ、ヤンマーホールディングス（ＨＤ）、井関農機、三菱マヒンドラ農機（松江市）の総合メーカー４社が手掛ける。農機全体の国内生産額でも４社が約８割を占めるという。日本農業機械工業会によると、２０２１年の農機生産金額（作業機を除く）は４６８３億１８００万円（前年比２０．０％増）で、国内向けが２３６７億９００万円（同８．６％増）、輸出が２３１６億９００万円（同３４．４％増）。２０年は新型コロナウイルスの感染拡大による営業活動停止などで１３％近く落ち込んだが、海外を中心に持ち直した。
他の上場企業では、やまびこや丸山製作所がある。やまびこは刈り払い機やチェーンソーなどの小型屋外作業機械が主力。丸山製作所は農薬などを散布する噴霧機に強い。自動車大手のホンダは耕運機や刈り払い機などを手がける。リョービは１８年、耕運機やガーデン機器などを扱う「パワーツール事業」を京セラインダストリアルツールズに譲渡した。このほか、全国各地に中堅・中小の農機・農具メーカーが存在する。(2023/01/08調査)

２０２１年の農業機械出荷額（日本農業機械工業会まとめ）は前年比１７．５％増の４７２８億１７００万円。コロナ禍などで３年ぶりに減少した前年から持ち直した。うち、トラクターは同２９．２％増の２８９２億８０００万円、コンバインが１．７％増の６７１億３１００万円、田植え機が０．７％増の３５７億２５００万円だった。
クボタは農家の支援拡充のため、総合サービス拠点を２３年までに１５年１１月時点の約５倍の１３０拠点に拡大。また、北米向けの大型トラクターを国内でも本格販売する。農地の集約・統合に伴う需要増に対応する。シェアリング拠点を増やし、スマートフォンアプリからの予約で１時間２０００円前後で使えるようにする。(2023/01/08調査)

先端技術を使った農作業効率化への対応と海外展開が各社にとって大きなテーマだ。
国内最大手のクボタは１７年に中国江蘇省に新工場を建設。農業散布用などのドローンを発売したほか、無人運転農機も販売する計画だ。２０年にインドの農機大手のエスコーツに１０％出資。２２年に出資比率を４４．８％に引き上げた。２１年、自動運転技術を開発するカナダのアグジャンクション買収を発表。農機を自動運転化できる同社製アタッチメントを日本で発売する。２２年には米ジョージア州で農機などを開発する同社最大の拠点が稼働した。同年、カリフォルニア州では約６５億円を投じた、農機などの物流施設が稼働。国内でも各工場の開発部門を集約した新研究所を堺市に開設した。また、２４年までに５００億円超を投じて生産管理のデジタル化を進め、生産計画修正を月単位から週単位に短縮する。(2023/01/08調査)