太陽電池製造装置

家庭用、産業用の太陽電池を製造・検査するための装置や関連部品を製造する。太陽電池は再生可能エネルギーの中でも主要な電源として位置づけられている。製造工程は半導体と共通する部分が多く、半導体製造装置産業との技術的関係が深い。真空関連技術を持つ企業がこの分野に進出している。
世界的な「カーボンニュートラル」（温暖化ガスの排出量実質ゼロ）政策の広がりが、太陽光発電所への投資拡大につながっている。経済産業省が２１年７月に原案を公表した新しい「エネルギー基本計画」では、２０３０年には再生可能エネルギーによる発電依存度を従来の「２２～２４％」から「３６～３８％」に引き上げる方針が明記された。これにより、国内で太陽光発電への需要がさらに高まりそうだ。(2023/01/16調査)

太陽光発電コンサルティングの資源総合システム（東京・中央）によれば、２０２１年の世界の太陽光発電システム新規導入量（速報値）は前年比２０％増の１７５ギガワットとなった。中国、欧州、米国市場が堅調だった。気候温暖化への危機感が世界的に広がり、主要国が相次いでゼロエミッション政策を打ち出したことも追い風となった。ウクライナ侵攻をめぐる対ロシア制裁に伴う原油・天然ガス供給不安で、太陽光発電など再生可能エネルギーへの期待は高まる。
２１年の太陽電池モジュール（システムの中核となる部分）の生産は前年比３６％増の２４２ギガワット。生産国は中国に大きく偏っており、２１年のシェアは前年比５ポイント増の７５％を占めた。次いでベトナム６．８％、マレーシア３．７％、韓国３．３％となった。日本は０．２％（前年比０．１ポイント減）。(2023/01/16調査)

２００６年から太陽電池製造装置分野に進出した米アプライド・マテリアルズが世界シェアトップを維持し、２位以下はドイツ勢と中国勢がしのぎを削る構図となっている。
日本勢ではアルバックが真空技術を応用した製品を幅広く手がける。太陽電池製造装置部門は中国・韓国向けに化合物系や結晶系太陽電池製造装置を中心に売り上げを計上する。２２年６月期（連結）の売上高は２４１２億円（前の期比３１．８％増）、営業利益は３００億円（同７４．８％増）と好調だった。太陽電池に関連する部門の比率は明らかにしていない。(2023/01/16調査)