NIKKEI COMPASS

半導体・液晶製造装置

半導体・液晶製造装置の業界分類
半導体・液晶製造装置の業界定義
各種半導体、液晶パネルの製造機器、検査機器を製造する。

半導体・液晶製造装置の業界概要

日本製半導体製造装置販売、22年度に初の4兆円超見通し
日本半導体製造装置協会(SEAJ)は、2022年度の日本製半導体製造装置の販売額が21年度比17%増の4兆283億円になるとの見通しを示した。3年連続で過去最高となり、初めて4兆円を上回る。1月に予測を上方修正していたが、さらに4783億円積み増した。21年度の実績は44.4%増の3兆4430億円だった。22年度9月の販売高は前年同月比36.1%増の3809億円。22年度以降も成長を見込み、23年度は5%増の4兆2297億円、24年度は5%増の4兆4412億円と予測した。
半導体業界の国際団体SEMIは22年6月、半導体の回路形成に使う前工程製造装置の世界投資額が2022年に前年比20%増の1090億ドル(約14兆6000億円)になりそうだと発表した。3年連続で過去最高を更新する。(2022/11/20調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート 半導体・液晶製造装置日本経済新聞社・2022年11月10日公開・PDF 24P
9,900
日経NEEDS業界解説レポートサンプル"
最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 半導体・液晶製造装置日本経済新聞社・2022年11月30日公開・PDF
2,750

半導体・液晶製造装置の市場動向

米国の対中半導体技術輸出規制が懸念材料
SEMIによると、シリコンウエハーの世界の出荷面積は23年には22年比4.1%増の137億6100万平方インチと見込む。新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務やオンライン会議などデジタル化が急加速することから、データセンター向けのほかパソコン向け半導体需要増を織り込んだ。
米国で8月に成立した「CHIPS・科学法」では今後5年程度をかけ半導体工場の誘致に390億ドルを投じる予定で、世界の装置業界の活発な投資を促す。(2022/11/20調査)

半導体・液晶製造装置の競合状況

世界的需要、目先足踏みへ
調査会社の米ガートナーによると、2018年の半導体製造装置の世界シェアは、米アプライドマテリアルズが18.5%でトップ。以下、オランダのASML16.4%、米ラムリサーチ15.1%、東京エレクトロン15.1%と続く。
東京エレクトロンの2023年3月期の連結純利益が前期比8%減の4000億円になる見通し。従来予想(20%増の5230億円)から一転、減益となる。景気減速による半導体メーカーの投資抑制が響く。米国による対中輸出規制の影響は売上高の下方修正額の半分に達する。22年6月に発表した2027年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画では、連結売上高を22年3月期比50%増の3兆円以上に伸ばす目標を掲げた。(2022/11/20調査)

半導体・液晶製造装置に関連する企業を地域から探す

北海道・東北地方
北海道(0)青森県(1)岩手県(0)宮城県(1)秋田県(1)山形県(0)福島県(0)
中部地方
新潟県(2)富山県(2)石川県(0)福井県(0)山梨県(0)長野県(5)岐阜県(0)静岡県(0)愛知県(1)
近畿地方
三重県(0)滋賀県(0)京都府(9)大阪府(2)兵庫県(1)奈良県(1)和歌山県(0)
中国地方
鳥取県(0)島根県(0)岡山県(2)広島県(1)山口県(1)
四国地方
徳島県(1)香川県(0)愛媛県(0)高知県(0)
九州地方