金型

金型（かながた）とは、金属やプラスチックなどの材料の形を変えて、部品や製品を成型するために使う型を指す。主にアルミや鋼などの金属で造られているため金型と呼ばれる。身の回りの工業製品のほとんどは、製造過程で金型を使っている。大量生産を支える道具として、金型は「マザーツール（母なる道具）」と呼ばれることが多い。経済産業省の生産動態統計（機械統計）によると、２１年の金型生産額は前年比３．９％減の３４４２億円。
自動車ボディーなどプレス機での成形工程で使うのをプレス金型、日用品の樹脂カバーなどプラスチック射出成形機と一緒に使うのをプラスチック金型と呼び、２種類で金型生産額の約７割弱を占める。ダイカスト型や鍛造型、ゴム型、ガラス型もある。(2023/02/22調査)

日本経済新聞社が１８年度末に実施した第１７回「金型業界に関するアンケート」では、国内の金型業界は中国勢の技術力向上を脅威とみていることが分かった。２０１０年に中国の電気自動車最大手ＢＹＤが日本の自動車用金型メーカー世界最大手のオギハラ（現・館林モールディング）を買収したことが契機となり、急速に中国勢の技術力が向上。日本メーカーの優位性が薄れたとみる企業が５割を超えた。同アンケートでは、米中貿易摩擦が世界の金型需要に水を差すことへの懸念が強いことも明らかになった。これに加えて、新型コロナ禍による世界的な自動車需要の急減も懸念材料だ。
ＣＡＤデータから３次元形状の部品を造形できる３Ｄプリンターの普及で、金型メーカーの仕事が減少することが懸念される。精密部品設計のスワニー（長野県伊那市）などが手がけ、金属の金型より製造コストや期間を圧縮でき、用途拡大が期待される。３Ｄプリンターが金型業界の脅威となる状況も生まれている。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）は１９年１０月、三菱商事テクノス（東京・港）と組んで東京に金属３Ｄプリンターを用いた部品製造受託サービス拠点を設けた。米製造受託大手のプロロラブズも３Ｄプリンターを用いた受託加工サービスを日本国内で強化する。２０年代半ばをめどに、神奈川県座間市の自社工場に続く新たな生産拠点を設ける方針だ。(2023/02/22調査)

金型業界の業界団体の日本金型工業会には約４００社の金型企業が正会員として所属するが、金型専業社の上場企業は少ない。メーカーは自社で金型製造部門を持つ企業もあるが、高度成長期に自社だけでは対応できず、調整弁として多くの金型企業が生まれた。
売上高が大きいのはアーク（大阪市）。独ＢＭＷが主要顧客で売上高の６割近くを欧州で稼ぐ。１８年に自動車向けビジネス強化を狙った三井化学が傘下に収め、２０年８月に完全子会社とした。２２年３月期売上高は８２億２６００万円、営業損失は１９億７００万円。(2023/02/22調査)