鉱山・製鉄機械
鉱山・製鉄機械の業界分類
鉱山・製鉄機械の業界定義
ボーリング機械、掘削機械等、鉱山において探鉱から選鉱にいたる作業で用いる機械、及び圧延機械、鋳造機械等、製鉄関連処理で用いる機械を製造する。
鉱山・製鉄機械の業界概要
21年度の製鉄機械受注79%増 鉱山機械は10%減
製鉄機械は圧延機械、鋳造機械など製鉄関連処理で使用する機械を指す。原料を高温で溶解し、不要成分を除去したり副原料を添加して成分調整をした上で半製品をつくり、圧延工程を経て、厚板、薄板、棒鋼、線材等に仕上げる一連の工程で使われる。溶鉱炉、転炉、連続鋳造設備、各種圧延機のほかに高炉法ではコークス炉、焼結炉などの付帯設備が必要で投資規模が非常に大きくなる。
製鉄機械メーカーはかつては40社以上あったが、90年代後半から集約が進んだ。海外では独SMSデマーグ、伊ダニエリ、独シーメンスの3陣営が優位に立っていたが、15年1月、シーメンスは三菱日立製鉄機械(東京・港)と事業を統合し、プライメタルズテクノロジーズ(PMT)となった。(2023/01/10調査)
製鉄機械メーカーはかつては40社以上あったが、90年代後半から集約が進んだ。海外では独SMSデマーグ、伊ダニエリ、独シーメンスの3陣営が優位に立っていたが、15年1月、シーメンスは三菱日立製鉄機械(東京・港)と事業を統合し、プライメタルズテクノロジーズ(PMT)となった。(2023/01/10調査)
鉱山・製鉄機械の市場動向
鉱山・製鉄業界、迫られる脱炭素への対応
新型コロナウイルス感染の収束が見通せない中、鉄鋼大手は投資抑制の姿勢を維持している。日本製鉄は24年度末をめどに国内の高炉14基を10基に減らし、粗鋼生産能力を2割削減する。その一方で脱炭素の流れに対応した次世代の技術開発に力を入れる。JFEスチールは二酸化炭素(CO2)削減に向け岡山県倉敷市の高炉1基を27年にも大型電炉に転換する。脱炭素に向けては業界全体で10兆円規模の投資が必要とされ、日鉄、JFE、神戸製鋼所の鉄鋼大手3社は「水素製鉄コンソーシアム」を結成した。
鉱山機械には採掘した鉱石や土砂を運ぶオフロード車両も含まれる。最大積載量100トン以上の超大型ダンプトラックはコマツ、日立建機が強い。総重量100トン超の大型油圧ショベルを生産できるのは国内ではこの2社に限られ、米キャタピラーと国際市場で競り合っている。(2023/01/10調査)
鉱山機械には採掘した鉱石や土砂を運ぶオフロード車両も含まれる。最大積載量100トン以上の超大型ダンプトラックはコマツ、日立建機が強い。総重量100トン超の大型油圧ショベルを生産できるのは国内ではこの2社に限られ、米キャタピラーと国際市場で競り合っている。(2023/01/10調査)
鉱山・製鉄機械の競合状況
コマツ、鉱山機械の売上高が過去最高へ
製鉄機械の国内首位は三菱日立製鉄機械と独シーメンスVAIメタルズテクノロジーズの事業を統合し、15年1月発足したプライメタルズテクノロジーズ(PMT)。前身の三菱日立製鉄機械は熱間圧延に強い三菱重工業と冷間圧延に強い日立製作所が2000年に事業統合して誕生。13年10月にIHIの子会社、IHIメタルテックの圧延機事業を統合した。三菱重工業は20年にシーメンスから全株を取得し、PMTを完全子会社化した。
世界的な鉄冷えによる受注低迷に対応し、18年度までに人員を世界全体で約1割削減。40あった海外子会社を26に集約するなど構造改革を進め、受注は持ち直しつつある。(2023/01/10調査)
世界的な鉄冷えによる受注低迷に対応し、18年度までに人員を世界全体で約1割削減。40あった海外子会社を26に集約するなど構造改革を進め、受注は持ち直しつつある。(2023/01/10調査)
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