電動機(モーター)
電動機(モーター)の業界分類
電動機(モーター)の業界定義
電気エネルギーを機械エネルギーに変換する装置を製造する。電子機器用小型モーターは除く。
電動機(モーター)の業界概要
省エネ型開発競争が加速
電気エネルギーを機械エネルギーに変換する装置である電動機(モーター)を製造する業界である。電気モーターは乾電池のような直流電源を使用する直流モーターと、家庭用コンセントのような交流電源を使った交流モーターに分かれる。
直流モーターは電圧に応じて回転数や出力制御ができるため応答性に優れ、小型機械やバッテリーの原動機に使われる。交流モーターは汎用性が高く、工作機械など大型の装置に対応する。用途や機能に応じて種類も幅広く、自動制御機構を持ってロボットなどの動きを制御するサーボモーターや半導体製造装置など精密機械の位置決めに使うステッピングモーターなどがある。(2022/12/22調査)
直流モーターは電圧に応じて回転数や出力制御ができるため応答性に優れ、小型機械やバッテリーの原動機に使われる。交流モーターは汎用性が高く、工作機械など大型の装置に対応する。用途や機能に応じて種類も幅広く、自動制御機構を持ってロボットなどの動きを制御するサーボモーターや半導体製造装置など精密機械の位置決めに使うステッピングモーターなどがある。(2022/12/22調査)
電動機(モーター)の市場動向
自動車EV向けに複合ユニット化が焦点
日本電機工業会によると21年度の回転・駆動機器の出荷額は3469億円(前年度比26.2%増)で、4年ぶり増となった。
国内メーカーの誘導モーターの販売先は大半が国内機械業界だが、モーターを搭載するポンプなど産業機械の輸出比率は約3割。輸出先が効率規制を導入している場合、機械自体が制限を受けてしまう。そのため国内市場で高効率モーターが普及しなければ、海外を目指す機械メーカーは日本モーター離れを招きかねない。省エネ規制に対応した機種の開発が急がれるが、生産コスト低減は容易でなく、国内で高効率モーターに切り替えるコストは総額1兆円を超えるとの予測もある。(2022/12/22調査)
国内メーカーの誘導モーターの販売先は大半が国内機械業界だが、モーターを搭載するポンプなど産業機械の輸出比率は約3割。輸出先が効率規制を導入している場合、機械自体が制限を受けてしまう。そのため国内市場で高効率モーターが普及しなければ、海外を目指す機械メーカーは日本モーター離れを招きかねない。省エネ規制に対応した機種の開発が急がれるが、生産コスト低減は容易でなく、国内で高効率モーターに切り替えるコストは総額1兆円を超えるとの予測もある。(2022/12/22調査)
電動機(モーター)の競合状況
日電産、事業体制見直しEVシフト加速
電動車(EV)向け駆動モーターの分野で、自動車関係各社が事業化を加速している。モーター専業でも、日本電産が大型投資で主力商品に育てようとしている。自動車業界では、トヨタ自動車系のアイシン精機とデンソーのグループが新会社を設立。日立オートモティブシステムズとホンダも共同出資で開発を本格化している。日産自動車系では変速機メーカーのジヤトコが取り組む。
中小型モーター最大手の日本電産は2030年にEV向けモーターの分野で40―45%の世界シェア獲得を目指している。24年までにイーアクスル増産に3000億円を投資する。北米ではイーアクスルの新工場に総額2000億円、欧州でもセルビアのEV駆動用モーターの新工場と開発拠点の建設に約2000億円を投じる。中国でも開発拠点と生産拠点の強化を急ぐ。21年7月には佐川急便と、配送EV向けにモーター7200台提供で合意。台湾の鴻海科技集団とは、22年中の合弁会社設立を目指す。(2022/12/22調査)
中小型モーター最大手の日本電産は2030年にEV向けモーターの分野で40―45%の世界シェア獲得を目指している。24年までにイーアクスル増産に3000億円を投資する。北米ではイーアクスルの新工場に総額2000億円、欧州でもセルビアのEV駆動用モーターの新工場と開発拠点の建設に約2000億円を投じる。中国でも開発拠点と生産拠点の強化を急ぐ。21年7月には佐川急便と、配送EV向けにモーター7200台提供で合意。台湾の鴻海科技集団とは、22年中の合弁会社設立を目指す。(2022/12/22調査)
電動機(モーター)の関連企業
電動機(モーター)に関連するビジネステーマ
電動機(モーター)に関連する企業を地域から探す
中国地方
鳥取県(0)島根県(0)岡山県(0)広島県(0)山口県(0)
四国地方
徳島県(0)香川県(0)愛媛県(0)高知県(0)
九州地方
福岡県(0)佐賀県(0)長崎県(0)熊本県(0)大分県(0)宮崎県(0)鹿児島県(0)沖縄県(0)