金属容器・缶

金属容器・缶のうち、飲料缶にはアルミ缶とスチール缶がある。東洋製缶や大和製缶のようにアルミ缶・スチール缶ともに手がける企業があるほか、アルテミラ（旧昭和アルミニウム缶）やアルテミラ製缶（旧ユニバーサル製缶）、北海製缶のようにアルミ缶もしくはスチール缶に特化した企業もある。総合飲料容器メーカーとしてのポジションや、親会社を含めたグループとしての立ち位置などによって、製缶メーカーの事業展開や技術背景が異なる。
矢野経済研究所は２０２２年の飲料用容器の国内出荷量を、アルミ缶が前年比０．７％減の２０３億７５００万本で、スチール缶は７．０％減の４５億４０００万本と見込む。アルミ缶はコロナ禍での行動制限の緩和で外食が回復したことでアルコール飲料向けが減少した。スチール缶は需要の減少が続いている。飲料容器全体に占める割合はアルミ缶が２６．９％、スチール缶が６．０％となる見込み。２１年はアルミ缶が前年比０．２％減の２０５億１１００万本、スチール缶が４．８％減の４８億８０００万本だった。(2023/05/06調査)

アルミ缶リサイクル協会によると、飲料用アルミ缶の輸出入を加味した国内需要は２０１６年をピークに減少。缶コーヒーのペットボトル化や若者のビール離れが減少につながった。飲料用アルミ缶の２１年の国内需要量は２１８億缶で前年からわずかながら減少した。国内で再生利用された使用済みアルミ缶のうちアルミ缶材に再生された割合（ＣＡＮ　ｔｏ　ＣＡＮ率）は２１年度に前年度を４ポイント下回る６７％となった。プラスチックごみによる海洋汚染など環境問題が深刻化する中で、脱プラスチックの流れを受け、リサイクルが容易なアルミ缶に復権の兆しはある。ペットボトルに比べ再利用しやすいアルミ缶の活用を広げようと、良品計画は生活雑貨店「無印良品」で扱う全てのペットボトル飲料の容器をアルミ缶に切り替えた。
日本アルミニウム協会（東京・中央）が調べた２２年のアルミ缶材出荷量は前年比１．９％減の３９万１５トン。コロナ禍での家飲み需要が減少したことで、ビール類やＲＴＤ（レディー・トゥー・ドリンク）などのアルコール飲料のＤＩ（絞り・しごき成形）缶の出荷が減少した。外出機会が増加し、清涼飲料向けのボトル缶は需要が回復した。(2023/05/06調査)

製缶事業は装置産業のため、量産効果を求められるのが特長。アルミ缶の大手は東洋製缶、大和製缶、アルテミラ（旧昭和アルミニウム缶）、アルテミラ製缶（旧ユニバーサル製缶）、武内プレス工業など。スチール缶は東洋製缶、大和製缶、ホッカンホールディングス（ＨＤ）など。
東洋製缶のアルミ缶はドライフォーミングで成形され、加工時に潤滑剤を使わないため廃水処理が不要。内面塗装しないため塗料焼き付けによる二酸化炭素（ＣＯ２）の排出も削減できる。飲料用アルミ缶では、容量３５０ミリリットルで重さを８．８グラムに抑えた世界最軽量の缶を開発した。２０２１年４月に石岡工場（茨城県石岡市）にアルコール飲料用のアルミ缶製造設備を増設。生産能力を年間約５億缶引き上げ、人気が高いチューハイ用などの出荷を増やした。東洋製缶グループＨＤの２２年４～１２月期の包装容器事業の金属製品の売上高は前年同期を上回った。タイでビール向けの空き缶が増加した。国内では炭酸飲料向けの空き缶で新規受注があった。東洋製缶グループＨＤとＵＡＣＪは２３年２月、製造時のＣＯ２排出量を抑えたアルミ缶の開発を目指し業務提携した。東洋製缶グループＨＤは、アルミ缶の生産設備や製造ノウハウを一括で外販する事業を拡充する。独自設備をまず米国で販売。２３年中に欧州などでも展開する。日本国内の缶の顧客には、東洋製缶グループＨＤ自らが供給する方針。(2023/05/06調査)