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電線・ケーブル

電線・ケーブルの業界分類
電線・ケーブルの業界定義
主に金属等の導体を原料に、裸電線、絶縁電線、ケーブルを製造する。光ファイバーの製造を含む。

電線・ケーブルの業界概要

事業再編を繰り返す 電線ケーブルの19年出荷額は1兆5995億円(工業統計)
電線メーカーは主に銅やアルミニウムを仕入れて線形に伸ばし、電力会社や自動車メーカーなどに販売する。通信会社向けには金属線だけでなく、ガラス製などの光ファイバー・ケーブルも売り込む。
経済産業省の公表した2019年実績の工業統計・産業別統計表によると、電線ケーブル製造業者(従業員4人以上)は338事業所、出荷額は1兆5995億円。光ファイバー・ケーブル製造業者が16事業所、680億円。同品目別統計表によると、電力ケーブルが28事業所、2673億円。光ファイバーケーブル(複合ケーブル含む)が24事業所、1032億円。光ファイバー(素線)が5事業所、400億円。巻き線が36事業所、1385億円など。(2022/11/14調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート 電線・ケーブル日本経済新聞社・2022年3月30日公開・PDF 21P
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日経NEEDS業界解説レポートサンプル"
最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 電線・ケーブル日本経済新聞社・2022年11月18日公開・PDF
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電線・ケーブルの市場動向

21年度の銅電線出荷量は前年度比1.2%増
日本電線工業会によると、22年度の電線需要は銅電線が4.0%増の65万3000トン、アルミ電線が1.2%増の2万6000トンを予想。国内光ケーブル需要は全体で横ばい。内訳は公衆通信が3.9%減、公共関係が1.5%減、一般民需が4.3%増。業界が注目するのが、コロナ禍からの設備投資の需要の回復や都市の再開発案件への期待。住宅やビルの配線など建設・電販向けの電線は1.5%増の30万トンを見込む。同工業会によると、21年度の銅電線出荷量は前年度比1.2%増の63万トン。内訳は電力用電線・ケーブルが2.7%減、巻線が11.0%増、被覆線が0.4%増など。
電気自動車(EV)の市場拡大を見据えて、日本軽金属、古河電気工業など非鉄金属メーカーの間でアルミ電線増産の動きが相次いでいる。日軽金は21年度までに車用のアルミ電線の生産を現状の3倍に増やす。古河電工はベトナム・ホーチミン市の工場に約35億円を投じ、アルミ電線の生産能力を4倍に増やす。海外でも車向けアルミ電線を強化する動きが目立っている。(2022/11/14調査)

電線・ケーブルの競合状況

日立金属の今期、鉄道車両用が中国向けで需要回復 フジクラは2度目の上方修正
電線大手6社と呼ばれるのが住友電気工業と古河電気工業、フジクラ、13年7月に日立電線と日立金属が合併してできた日立金属、昭和電線HD、三菱電線工業。
住友電工は世界シェア首位の自動車のワイヤハーネスの新工場を22年内にフィリピンで稼働させる。投資額は約50億円で、従業員は3千人規模を想定している。22年3月期は増収増益。セグメント別では自動車・エレクトロニクス・環境エネルギー・産業素材等で増収増益。情報通信部門は減益。23年3月期は増収増益予想。31年3月期を最終年度とする長期経営計画では、連結売上高を22年3月期に比べ48%増の5兆円とする目標を掲げる。自動車の電動化を見据えたワイヤハーネスの軽量化や、再生可能エネルギー向けの送電ケーブル等に力を入れる。メキシコ工場を増強し、車用ハーネスを増産する。25年度までに生産能力を18年度比で4割増やす。エジプトでは新工場建設も検討中。(2022/11/14調査)

電線・ケーブルの関連企業

古河電気工業株式会社
情報通信事業 エレクトロニクス事業 エネルギー関連事業 マテリアル事業 自動車部品事業 建築・建設材関連事業

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